コロナ禍の中、ある町で、日本初のことが始まろうとしていた。「レジ袋禁止条例」の施行だ。有料化よりさらに厳しい「禁止」に踏み切ったのは京都の亀岡市。ガイアのカメラは2年前からこの条例をめぐり揺れる町を見つめてきた。そして、リユース容器で食料品や日用品を宅配する「ループ」という新サービスを仕掛ける「テラサイクル」の挑戦も追跡。2021年、"ゴミを減らし暮らしを変える"新たな取り組みの行方は？

今回のガイアは「やきとり大吉」に注目する。新型コロナで飲食店の廃業や閉店が相次ぐ中、大吉は新規出店を続け、その多くが繁盛している。コロナをきっかけに大手企業や国家公務員を辞めて、大吉の店主を志す人もいるという。大吉はフランチャイズで全国640店を展開。店舗数は大手焼き鳥チェーンの「鳥貴族」より多い。ただ、店は駅前や繁華街にはなく、周囲に飲食店がない住宅街などにポツンとある。店内はカウンターとテーブル合わせて20席ほどと狭く、夫婦や親子など2人で経営している店が多い。大吉本部の社員はわずか13人。大手チェーンのように地域を統括するエリアマネジャーはおらず、食材を一括調理するセントラルキッチンもない。すべて「店主」にお任せだ。それなのに、コロナ禍でも繁盛し続ける秘密はどこにあるのか。ベテランから新米まで、大吉を支える店主たちに密着して、その秘密を明らかにする。

高齢化に人口減少、ゴミ問題に至るまで、町中至る所に「地域課題」が山積みの日本。そんなご近所の問題を"住まい"で解決する「課題解決型住宅」が今、次々と生まれている。全国に増え続けているシャッター商店街。その空き店舗を「住宅」に作り変えることで活気を取り戻そうという「アーケードハウス」計画。10ヵ月にわたる取り組みの行方は？一方、近所の人たちと一緒に高齢者の世話をすることで「介護の人手不足」も解消できる「介護付きシェアハウス」。新型コロナウイルスによる逆風の中、打ち出した新たなアイデアとは？その他、若者の街・下北沢の悩み事に挑むユニークな学生寮など、「住まい」の視点から地域課題を解決する取り組みを追う。

空撮などで大活躍している小型無人機"ドローン"。近年は初心者でも簡単に操作できるものも登場し、気軽に楽しむ人々が増えている。その一方、本来活躍が期待されている"物流"などのビジネス分野では、いまだ多くの規制や課題があり実用化が進んでいない。それをクリアしビジネスに結びつけようと挑む異色のベンチャーがいる。そのミッションは"空の道"を作ること。一体どんな取り組みなのか・・・。さらに、世界的に中国勢が先行するドローンの開発・製造。すでに"空飛ぶクルマ"とも呼ぶべきドローンも登場するなど、その驚きの実力を現地で取材。それに対抗すべく、国産ドローンを普及させようと日本勢も動いていた。果てしない可能性が広がる"空"を制する闘い、その知られざる攻防戦を追う。

2月下旬から、いよいよ日本でも新型コロナのワクチン接種が始まると言われているが、一つネックになっているのが、保管・移送の際マイナス75度でやらなければいけないという事。インフルエンザやおたふくかぜなど、これまでのワクチンは、マイナス温度で保管する必要はなかったが、最初に日本に入るアメリカファイザー社のワクチンは、これまでのものとは作り方が全く違うため、超低温で冷やさなければならないのだ。この事態に対し、「冷やす」を仕事にする企業に様々な動きが。彼らは、ビジネスとして、またコロナウイルスを沈静化させるという責務のために奔走している。また、コロナで大きな被害を受ける飲食店などが、自分たちが作った料理をおいしく保存するために「冷凍技術」を使っているというのだ。驚くべきことに、それは「握り寿し」や「天ぷら」といったものまで凍らせるというのだ。いま活況の「マイナスの世界」を徹底取材。

がんに立ち向かう最新技術が次々と誕生し、医療の現場で活躍を始めている。アメリカ製「ダビンチ」の独壇場だった"手術支援ロボット"市場に殴り込みをかけるのが、川崎重工業などが開発した初の国産ロボ、その名も「ヒノトリ」。日本企業の技術力でがんに立ち向かう。一方、日本人の研究者が生みだした新たながん治療がある。薬とレーザー光を使って、がん細胞だけを狙い撃ちできるという「光免疫療法」だ。再発や進行したがんにも有効ではないかと期待される治療が、ついに世界で先駆けて日本で始まった。ニッポンの技術で誕生した、最先端のがん治療最前線を、ガイアのカメラが独占取材で迫る！

近年、日本を襲う"異常気象"。それは、様々なところに影響を及ぼし、また、危機を引き起こしている。その中で生きていくためには...。岐阜にある老舗の酒蔵では、気温の上昇で酒造りが困難に。自らの味を守るために下した決断、それは酒蔵ごとの北海道への引っ越しだ。また、日本の沿岸では、海水温の上昇などで生息する魚の種類に変化が。漁師町の人々は対策を迫られている。さらに、頻発する豪雨による被害。家を守るために住宅メーカーが挑んだのは「水に浮く家」の開発。気候の変化に対応すべく奮闘する人々を追う。

ノーベル平和賞を受賞した、ケニア人女性、ワンガリ・マータイさんが提唱した"モッタイナイ"という環境保全を目的とした世界共通語。モノを大切に使う日本人の"もったいない"の精神から生まれた言葉だが、マータイさんが世に広めた当時とは少し様相が違ってきている...。近年叫ばれる「食品ロス」は、モッタイナイの最たるモノ、と思ったら、現在公表されている食品ロスのデータには含まれないモッタイナイ物が、実は数多く存在しているのだ。例えば、"一次産品"と呼ばれる加工されていない野菜や魚などの廃棄物は、食品ロスには、はいらないのだ。番組では、モッタイナイの言葉の陰に隠れた現状と、それら一次産品のロスなどを減らそうと尽力する人たちを追った！

東京オリンピックの延期、外国人観光客の消失、非常事態宣言による移動制限と、大打撃を受ける観光業界。今回は、その中の、ホテル・旅館の今を切り取る。「今がチャンス」とばかりに、倒れたホテルをいくつも買おうとする巨大チェーンのトップに密着。「コロナだからこそ」と畑違いの業種から高級旅館の経営に踏み切る者も。いつまでこれが続くのか、どこまで我慢をすれば、明るい未来がそこにあるかは、誰もわからない・・・。しかし、このコロナを機に観光業界、ホテル、旅館が、大きく変わろうとしているのは間違いない。日本の観光の未来を見据えた闘いがそこにはある。

「山」を買う人が増えている。キャンプ動画を配信する芸能人や、"コロナ移住"を計画する人だけではない。最近は、意外な理由で山を売買する人がいるという。「山」といっても、数千万円する人気の斜面から、1円で売り出されている"難あり物件"までピンキリ。価値のある山とはどんな物件なのか...。山を買って新しい生き方を見つけようとする人や、山を専門に売買する不動産業者に密着。沸騰する「山ブーム」のリアルに迫る。

コロナ禍で大打撃を受けた小売業界。特に店舗での接客を武器にしてきた「百貨店」はダメージが大きく、2020年の売上高は45年ぶりの低水準となった。この状況下でどう生き残っていくのか...。そのキーワードは"原点回帰"。ネット通販や他の小売ではできない、百貨店ならではの"目に見える客との接点づくり"だ。日本を代表する百貨店「髙島屋」と「三越伊勢丹」に密着。超・老舗が改めて"原点"を見つめ直し、生き残ろうとする苦闘の現場にカメラが迫った。

「あなたの行くところはありません」。50代半ばの男性は、自分の会社が無くなった日に言われた言葉が忘れられない。今から10年前の2011年4月1日、大手電機メーカー「三洋電機」のブランドが消滅。パナソニックの完全子会社となり、三洋電機は事実上無くなった。国内外10万人の社員のうち、パナソニックに移籍したのは7000人ほど。残りの人たちは散り散りになった。60年以上の歴史を誇り、数々の画期的な製品を生み出してきた大手電機メーカーの消滅は衝撃的だった。あれから10年、「元三洋」社員たちはどうしているのか？カメラを向けると、そこには、混迷の中でもがきながらも、たくましく生きる姿があった。コロナ禍で多くの企業が苦しみ、破綻する所も出ている今、逆境から立ち上がり闘い続ける人々から見えてくるものとは...。

コロナ禍で大打撃を受けている外食産業。しかし、この現状を"チャンス"と捉えて攻める外食チェーンがある。その一つが、創業以来最大の赤字に陥った中華チェーンの「日高屋」だ。しかし80歳の熱血創業者は"最大の危機"に逆にやる気をみなぎらせていた。「これまでのやり方をガラリと変えて必ずV字回復させる。ワクワクしますよ」と意気込む。その大胆な戦略とは･･･。一方、人気のとんかつ・カツ丼チェーン「かつや」グループ。本業は順調だが、中には苦戦している業態の店も・・・。そこでアイデアマンの社長が仕掛けるのは、週替わりでメニューを出して、当たるまでやり続ける"トライアル店舗"だった。今こそチャンスと攻める外食チェーン、その"新戦略"を追った。

アパレル業界に元気がない中、好調を続けるワークマン。さらにたたみかけようと、新たな戦略を次々と打ち出している。それが「スーツ市場」への参入と、女性をターゲットにした新店舗『#ワークマン女子』の展開だ。狙うのは今までなかなか獲得できなかった層の客。しかし、店は盛況も思い通りの結果とは行かず...。さらに、他にも問題が...。昔なじみの常連客から「店がオシャレになって入りづらくなった」「混んでいて買い物しづらい」など不満の声が上がっているというのだ。好調の中出てきた様々な課題に、アパレルの"新王者"はどう挑んで行くのか？

私たちの生活を大きく変えた新型コロナウイルス。今回は、通勤・通学の足である鉄道会社の今と今後の戦略を取り上げる。人の移動が制限され、利用客が激減、かつてない危機に陥っている鉄道会社。東京を中心に日本の交通網を支える東日本旅客鉄道（JR東日本）は、民営化以来の最悪となる4500億円もの赤字を出す見通しを発表したが、"コロナの先"を見据えた新たな戦略を次々と始めていた。社員5万人を率いるJR東日本のトップ、深澤社長に直撃すると、「これからの駅は切符を売る場所ではない。役割をどんどん変えていく」という。それは一体どういうことなのか？コロナ禍を生き抜く闘いの現場を追った。

コロナ禍で大打撃を受けている日本経済。その一方で、このピンチをチャンスに変え、成長を続ける企業がある。仙台に本社を構えるアイリスオーヤマだ。プラスチックの収納容器を始め、今や家電やパソコン、さらにはマスク、米、水に至るまで、実に2万5千アイテムを製造する一大ブランドだ。一代で築き上げた大山健太郎会長（75歳）から3年前に社長職を継いだ長男の大山晃弘さん（43歳）は「変化が激しい時こそ、決断の早い会社が生き残れる。そういう意味でも今はチャンスだ」と語る。このコロナ禍でも売上高は過去最高。さらに2年以内に"売上高1兆円"を目指すとぶち上げた。この時代にも成長し続けるアイリスオーヤマ。なぜ強いのか、その秘密を探る！

ブームが続くパン。これを武器に"新たな経済圏"を作ろうとする人たちがいる。百貨店の地下にオープンしたのは、広大なベーカリーコーナー。パンの力を借りて、新たな客層を誘い込むという。さらに、地下鉄や携帯会社といったパンとは無縁の異業種も、自社店舗の目玉としてパンを売ろうとしている。ベーカリーの出店ラッシュが続く一方、業界の長年の課題となっているのが長時間労働だ。早朝から重労働をしなくても、おいしいパンを全国に届ける方法はないか。立ち上がったのは、カレーパンで地方活性化を目指す起業家。未経験者含む約100人が集まり、全国にカレーパンのネットワークを作ろうと動き出した。

新型コロナウイルスによる巣篭もり生活で、冷凍食品が売れている。家庭用の冷食市場は前年比で、10％以上伸びた。味の素冷凍食品は、日本一売れている冷凍食品「ギョーザ」と並ぶ看板商品を生み出すべく、「シュウマイ」の開発を急いでいた。一方コンビニ業界からは、ローソンが得意の「スイーツ」で参戦。これまでにない冷凍スイーツを作ると意気込む。コロナが収束する兆しがないなか、いかにして攻めるか、その闘いを追う。

緊急事態宣言が延長・拡大され、いまだ収束が見通せないコロナとの戦い...。それなのに、株価は記録的な高値を維持している。景気の実感とかけ離れた株価上昇はなぜ起きているのか。実は、空前の「カネ余り」が一因だという。"コロナ対策"を名目にあふれる巨額マネーが向かう先は...。「ガイアの夜明け」が日本、アメリカ、そしてイギリスで総力取材する。

店舗撤退、ブランド削減、希望退職･･･新型コロナウイルスの感染拡大で、激震のアパレル業界を約1年に渡り、長期取材。在宅勤務や出張が減り、従来のオフィス向けではなくリラックスできる服装にシフトが進む。日本人のファッションの常識が崩れる中、消費者にどんな服なら買ってもらえるのか？大量生産・大量消費を前提にしてきたアパレルビジネスはどう変わるのか？変革を始めた老舗、新興メーカーたちのサバイバルを追う。

新型コロナの影響で、外で堂々と「楽しむ」ことができない日々...エンタメ業界やレジャー産業は、深刻な打撃を受けている。そんな中、ある遊園地が大掛かりなリニューアルで勝負に出る。西武鉄道が手掛ける「西武園ゆうえんち」だ。リニューアルのコンセプトは、「幸福感に包まれる世界」。昭和30年代の昔懐かしい商店街を緻密に再現し、様々な"対面型エンタメ"を仕掛けることで、客を「非日常」に引き込んでいくという。コロナをきっかけにオンライン化が進み、生のコミュニケーションが激減したこの1年。"ふれあい"を通じて心温まる体験をしてほしいという狙いもある。オープンは5月19日。しかし、4月には首都圏に3度目の緊急事態宣言が...。こうした状況下で"ふれあい"がテーマの遊園地などオープンできるのか？舞台裏で続く葛藤と対策、スタッフたちの奮闘をガイアのカメラが独占で伝える。

日本人の2人に1人がかかる「がん」。新型コロナの影響でがん検診の受診率は下がっているが、早期発見できれば、治る可能性も高くなる。その鍵となる"がんを見つけ出す技術"がいま、驚きの進化を遂げている。AIを駆使し、内視鏡の画像から人間の目では見逃しやすい難しいがんを瞬時に見つけだすシステムや、涙1滴で乳がんを見つける検査まで登場。いずれも世界初となる新技術の確立に挑むのは医師や大学教授たちだ。しかし、そこには多くの壁や難題が・・・。がんで涙を流す人を1人でも救いたいと挑む、その闘いの現場と、世界初の技術の実力に迫る！

コロナで厳しい飲食業界だが、これを機に"攻めの姿勢"をとる店が出てきている。客が来ないのなら、自ら動くしかないと様々な工夫を凝らす。ロイヤルホストを抱える「ロイヤルホールディングス」は、冷凍ブランド「ロイヤルデリ」を立ち上げ、"店の売り"であるステーキを冷凍にして売りだそうとするが、味に妥協はできないと悪戦苦闘。カレーで有名なハウス食品グループは、こんな時期だからこそ飲食業界を盛り立てようと、「キッチンカー事業」を開始。そのキッチンカーを利用したいと手を挙げたのが、老舗の高級レストラン「アラスカ」だ。コロナ禍を生き残るため、そしてコロナ後を見据えて、キッチンカーに活路を求める。

家具業界の王者「ニトリ」。一代で巨大チェーンを築き上げた名物経営者・似鳥昭雄会長が、次なる成長の舞台として狙ったのが"ホームセンター"だ。首都圏を中心に展開する「島忠」を、買収して子会社化。ニトリ流を叩き込んで、本格的にホームセンター業界に参入する。ニトリはなぜここに来て参入したのか、そしてなぜ島忠だったのか・・・。その舞台裏にガイアのカメラが独占密着。さらに「衣・食・住、全てを制覇したい」というニトリの果てしなき野望、その全貌に迫る。

圧倒的な準備不足により、欧米に比べて新型コロナウイルスのワクチン接種が遅れた日本。なぜ、こんな事態になってしまったのか・・・。世界各国の状況を、色々な角度から調べ、その理由を探る。東京、大阪などに大規模な接種会場を設け、接種のスピードが上がってきた日本だが、もしこのコロナ禍を世界の他の国で過ごしていたら・・・もうワクチンは打ち終えた！？世界50カ国に住む日本人に緊急アンケート「あなたはワクチン打ちましたか？」細かく調べることで、様々な事が見えてきた。またワクチン接種を進めることで、これまでの失敗を取り戻したイギリスの秘策をみていく。

「脱炭素」に「グリーン革命」。声高に叫ばれる世界、そして日本でいま何が起きようとしているのか？「温室効果ガス」削減という大きな課題は、企業活動に大きな制約を突きつける。だがその取り組みの先に、さらにビジネスチャンスも見出そうとする動きも。シリーズ第①弾は、ベンチャーから大企業まで...「脱炭素」との戦いを始めた企業たちの最前線を追う。

SDGs（持続可能な開発目標）が世界の趨勢となり、資源循環の必要性はますます高まっている。こうした中、今、注目を浴びているのが「アップサイクル」。単なる「リサイクル」ではない、文字通り、元の製品より価値を高めて再生する取り組みだ。成功すれば、環境と経済、ふたつの"エコ"の共存が可能になる。しかし、それは簡単なことではない。常識にとらわれない"発想"とそれを実現する"技術"が求められる。果たして、ゴミを"宝"に変えることができるのか？

着るだけで、履くだけで、暮らしが快適になるという夢のような服や靴。それを実現する"新開発の素材"がいま注目を浴びている。大手化学メーカーが生み出した、人肌の温もりでどんどん柔らかくなり体にフィットする不思議な素材。下着やソファなど様々な応用が始まっているが、女性から要望が多い"痛くない靴"を作ろうという動きに密着。さらに、アパレルベンチャーが開発したのは、速乾、撥水は当たり前。消臭、抗菌、抗カビ、さらにUVカットや遮熱、冷感、温感まで10以上の機能を備えた世界初のハイテク素材。これを使って、着るだけで生活が快適になる"魔法の服"の開発も進んでいた。ニッポン生まれの新素材、その驚きの実力に迫る。

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ方法は、「人と人との接触をなくす」のはもちろん、「ワクチン接種」そして「水際対策」といったところかダイアモンドプリンセスから始まった今回の事態、ウイルスが次々と「変異」し、感染力が強く、重症化しやすいものになっている。インドで流行し、世界に拡大する変異ウイルス、デルタ株は、特に感染力が強く、重症化しやすい厄介なものだ。そうなると、やはり水際をどうするかが重要になってくる。五輪も開催されるが、他の国と比べ水際対策が疎かではないかとも言われる日本。本当に「緩い」のかどうなのか、調べてみた。

ワクチン接種が本格化している。接種で使われているのは、ファイザーにモデルナ。いずれも外国の製薬大手が開発したワクチンだ。世界各国でワクチンの需要が高まる中、今後も海外から安定的に供給され続けられる保証はない。ワクチンの開発能力は、国の経済活動をも左右する時代になった。日本はこのまま外国産ワクチンに頼り続けるのか？ワクチンの真実・第2弾は、日本における「国産ワクチン」開発の現場を追跡する。

ANAホールディングスの再生に向けた218日を追った。コロナで約4000億円の巨額赤字に陥ったが、片野坂真哉社長は社員の「雇用維持」と21年度の「黒字化」を約束。グループの生き残りをかけた大改革に踏み切る。ANAは再び空で輝きを取り戻すことができるのか。大逆風に立ち向かう現場社員たちの奮闘を取材した。 Tweet 日経スペシャル ガイアの夜明け 放送を見逃した方は… テレビ東京 ビジネス オンデマンド 最大1か月無料！詳しくはこちら

旅をコロナ禍の中でも「安心・安全」に楽しめるものにするには―。それをより多くの人に届けるには―。今、様々な工夫を凝らした取り組みが進められている。ツアーの販売も多く手がける「JR東海」が打ち出したのは、時間や目的地を"王道"からずらす「ずらし旅」。密を避けられるだけでなく、ガイドブックに載らないような場所を旅することで、新鮮な体験を味わえるというのがウリだ。今回は、秋以降に向けた新たなプランの開発に密着。その意外な舞台とは？一方、コロナ禍で急成長を遂げるアウトドア業界。中でも、他人と接触せず、家族や親しい人たちだけで旅ができる「キャンピングカー」は、これまでにない売れ行きを見せている。その新たな旅のスタイルをより多くの人に―。"格安"キャンピングカーと遊び心溢れる店舗で勝負に出たメーカー、その挑戦の行方は？さらには"人がいない"無人島を旅先の新たな選択肢に―。誰でも参加できる「無人島ツアー」を仕掛ける若き社長の意外な狙いとは？コロナ禍が続く中、旅の新たな可能性を見出そうと奮闘する人々を追う。

1分、1秒を削るため、そして1点を取るため、極限まで闘い続けるアスリートたち。それを、最先端の用具開発で支えているのがスポーツメーカーだ。卓球の伊藤美誠選手、競泳の大橋悠依選手・池江璃花子選手たちと二人三脚で歩む日本の老舗ブランド「ミズノ」に独占密着。アスリートたちが結果を出せば、ブランド自体もアピールでき、市場開拓にも繋がる。その大きな舞台の一つがこの夏開かれた東京オリンピックだ。選手たちの熱闘の裏で、もう一つの闘いを繰り広げていたスポーツメーカーの知られざる姿を追う。

コロナ禍で明暗を分けている外食業界。その中で異色の経歴を生かして奮闘する女性リーダー2人に注目する。その一人が、日本初のファストフードチェーン「ドムドムハンバーガー」を率いる藤﨑忍社長。元・主婦が、店舗数が激減し"絶滅危惧種"とまで言われたドムドムを、多彩なアイデアで復活させようと奮闘していた。さらにコロナ禍で敢えて挑む、新たな一手とは・・・。一方、名古屋発祥、手羽先がウリの居酒屋チェーン「世界の山ちゃん」のトップは亡き創業者の妻。コロナで居酒屋が苦戦する中、新業態に次々に打って出る。2人の女性リーダーの波瀾万丈の"人生ドラマ"と、コロナ禍を生き抜くための"決断"に迫る。

1980年の創業時から"シンプルで使いやすい"商品で、幅広い層から支持されてきた「無印良品」。展開する良品計画は9月、「第二創業」を掲げ新たにファーストリテイリング出身の堂前宣夫社長が就任し、新体制がスタートした。2030年には国内外の店舗数を2倍に増やし、売上高で3兆円を目指すという。「衣食住」全ての分野を強化しながら「地域土着化」という新たな試みも開始。"無印"はどう変わろうとしているのか。客を呼ぶ店舗の独自の仕掛けと社員たちの奮闘を追う。

新型コロナの影響で人との関係が希薄となり、異性と出会う場や機会が無くなってきているという。それを裏付けるデータとして、2020年の婚姻数は、53万件余り、前の年から12.3％減少し、戦後最低水準となった。そんななか注目されるのが、地方自治体のAIを使った婚活事業。10年以上前から自治体による婚活支援はあるが、あまりうまくいってないのが現状。そこで、最新のテクノロジー「AI」を使ったものが、今、全国的に流行していて、20を超える県がAIによる婚活システムを導入しているのだ。今年度から、政府も少子化対策の一環としてAI婚活の補助の割合を拡充しているのも、それを後押しする。果たして、これまでのモノと何が違うのか・・・。また、女性社長率いるベンチャー企業が、"理想の出会い"を作るべく、オンライン上に新たなサービスを立ち上げた。これは、「本」を通した出会いだと言うが、一体！？コロナ禍で新たな出会いの場を作ろうとする試みを取材。

近年、消費者の求めるものが多様化していることもあり、「大ヒット商品」が生まれにくくなっている。「かっぱえびせん」や「ポテトチップス」をはじめ多くの看板商品を持つ「カルビー」も、次なる大ヒットを生み出せずにいる。そんな中、"見落とされているニーズ"を掘り起こし、これまでになかった商品を開発する試みが始まっていた。一方、大手にはないニッチな製品がウリの家電メーカー「サンコー」。コロナ禍の中で新たに生まれたニーズを狙い、ユニークな製品の開発をスタートさせることに。その裏側には驚きの調査活動があった。日常に潜む"まだ気づいていないニーズ"を見つけ出し、かつてない商品を生み出す。その最前線で奮闘する人々を追った。

この夏も、近年の気候変動による「想定外」の大雨に見舞われた日本列島。土砂災害が多発し7月、静岡県熱海市では住宅地を巻き込んだ土石流により、大きな被害を出した。浮上したのが"遅れてきた公害"ともいわれる「盛り土」問題。これを受け、全国に5万ヵ所以上ある盛り土の、実態調査が始まった。原因の一つとされる「建設残土」を巡り、規制を強化する自治体、安全な活用する方法を求め試行錯誤する企業を取材。さらに6月、千葉県八街市で通学中の小学生が巻き込まれる交通事故が発生。"魔の7歳"歩行者の年齢別死傷者で最も多いのが主に小学1年生にあたる7歳だ。悲劇を未然に防ごうと、新たな「まちづくり」に取り組む自治体、研究機関、ベンチャー企業に密着。崩れた安全神話を取り戻そうと奮闘する人々と知られざると現場を追う。

日本の屋台骨を支えてきた「ものづくり」。しかしこの50年で町工場の半数が消えた。さらに新型コロナが追い打ちをかけ、町工場の廃業は加速。こうした中、町工場を救うべく立ち上がったのが、創業4年目のベンチャー企業「キャディ」だ。全国の町工場を巡り、それぞれが得意とする優れた技術力を結集しデータ化。600以上の町工場と4000社以上のメーカーを繋ぎ、どんな要望にも即座に対応するシステムを作り上げた。日本のものづくりの原点、町工場再生への動きを追う。

新型コロナウイルスのワクチンの接種が進み、感染者が減少、緊急事態宣言や蔓延防止等重点措置も久々に解除された日本。しかし、収束に向かうとはまだ言えず、コロナとの戦いは当分続きそうだ。そこで、元の生活を取り戻すための戦略が大事になってくる。番組では、独自のやり方で日常を取り戻そうとしているイギリスやシンガポールなど海外も取材、日本にふさわしい"出口戦略"が何かを、考える。

長引くコロナ禍で、非正規雇用の労働者たちが深刻な影響を受けている。そんな中、「今日、寝る場所がない」ところまで追い込まれてしまった人たちが駆け込む場所がある。"3日以内での仕事と居住先の手配"を掲げる「Relight」という会社だ。様々な事情を抱える彼らに再起のチャンスを...若き社長の闘いの行方は？また、ホームレス寸前の状況を脱出し、彼らがつかんだものとは？一方、コロナ禍で仕事に困っている母親たちから問い合わせが殺到しているビジネスがある。"子育てしながらできる"制服リユースショップの店舗運営だ。「週4日・1日5時間営業で、自宅でもできる」というが、そこには"お母さんそのものが武器"という驚きの手法があった。コロナ禍の苦境から抜け出そうと立ち上がった人々の、再起をかけた闘いを追った。

ますます加速する「脱プラスチック」の流れ。各業界はこぞってプラスチックに代わる新たな素材を探している。商社・伊藤忠のグループ会社が目を付けたのは「段ボール」や「紙」。中小企業が持つ驚きの技術で、雑貨や家具に生まれ変わらせる取り組みに密着する。一方、欠けたりして売り物にならない「コメ」。これを有効利用して、脱プラの"新素材"を作るベンチャー企業にも注目。商社・三井物産グループとも組んで、環境にやさしい製品を生み出そうとしていた。脱プラ時代に名乗りを上げた"新たな主役たち"。その実力と新たなる挑戦を追う。

従業員約57万人、連結営業収益8兆6000億円を超える巨大グループ「イオン」。小売事業を中心に、グループ会社は300社に及ぶ。そのイオンに今、大きな"課題"があった。苦戦を強いられている会社のテコ入れだ。コンビニ業界4位の「ミニストップ」、スポーツ用品の「メガスポーツ」も赤字が続いている。そこでイオンは、これまでにない改革に乗り出した。それは、グループ会社同士の本格的なコラボレーションを進めるというもの。それぞれの強みを生かすことで、全体の底上げにつなげるのが狙いだ。しかし、同じグループとはいえ、培ってきた文化がまるで違う。時として軋轢が生まれることも...。様々な障害を乗り越え、新たな成果を生み出すことはできるのか？巨大グループの挑戦、その裏側に迫る。 Tweet 日経スペシャル ガイアの夜明け 放送を見逃した方は… テレビ東京 ビジネス オンデマンド 最大1か月無料！詳しくはこちら

コロナ禍で勢いを増す人気の鮮魚チェーンがある。新潟を拠点にして、関東圏などに22店舗を展開する「角上魚類」だ。人気のヒミツは、新潟から高速道路を使って当日のうちに届く新鮮な魚。安くて種類豊富な品揃えが客を呼ぶ。さらに、刺身や寿司、惣菜も充実。魚離れが叫ばれる中、取扱量は3割増となった。しかし、現場ではいくつかの課題が...。一つ目は「取り扱う魚の仕入れ量」。コロナ禍の巣ごもり需要で、販売量も急増。新潟だけでなく、豊洲を通して魚を買い付けているが、さらに品揃えを充実する必要があった。二つ目は、人気店ゆえ、常に店内が混雑していること。これからも続くwithコロナの時代、"密"を避けて、安心して買い回りできる店づくりが必要だ。その試金石となるのが、人気店のリニューアル。果たしてどんな店になるのか。人気鮮魚チェーンの取り組みを通して、新たな時代に入った小売り現場の今を描く。

新型コロナによって、都会生活を捨て地方へと移住する人が増えている。テレワークの普及などで東京にいなくても仕事ができるようになったこと。さらに「人が密集する都会よりも、自然豊かな地方で生活したい」という"ライフスタイル"に対する考え方の変化が理由だ。そんな都会の生活に別れを告げ、田舎暮らしをスタートさせた人、家族を密着取材。メリットとデメリット・・・人生の大きな決断の背景と、新たな移住生活から"コロナ時代"に生きるヒントを探る。

コロナ禍にありながら過去最高の売り上げを達成した100円ショップ業界（2020年度）。近年では100円（税別　以下同じ）のみならず200円や500円、さらには1000円にまで価格設定を広げている。そんな中、最大手のダイソーが力を入れているのが、「サステナブル」な商品。新業態「Standard Products」を展開し、商品づくり店づくりともに従来とは大きく違うことに挑むが、そこには様々な課題が...。一方、100円グッズにはベンチャー企業も参戦。新風を吹き込むのが、京都の「みん100」だ。消費者から「こんな100円グッズが欲しい」というアイデアを集め、メーカーとともに商品化。次々とヒットを飛ばすビジネスのキッカケは、「もったいない」という言葉だった。100円ショップ業界の最前線...持続可能社会の実現に向け、新たなステージに挑む人たちを追った。

「モノが売れない時代」の今、注目されているのが「売らない店」。つまり販売を目的としないショールーム型の店舗だ。百貨店の大丸・松坂屋が仕掛けるのは、店頭に見本を並べ、接客をするが、売るのはネットという売り場。さらにアメリカ・シリコンバレー発の「b8ta」は、様々な企業が開発した家電やグッズを展示する店を日本に上陸させ、さらに発展させようとしていた。果たしてどんなビジネスモデルなのか・・・。新しい時代にマッチした"売らない店"の秘密を探る。

長かった緊急事態宣言が解除され「旅行」を再開する動きが出ている。そうした中、注目されているのが、これまでとは全く違う"新しい旅"だ。キーワードは「働く・稼ぐ」。旅人は、旅をしながら仕事をして稼ぎ、それが地域の活性化につながっていく...。そんな新しい"旅のカタチ"を提供する企業と利用者を取材。そこから見えてくる地方再生へのヒントとは？

新型コロナウイルス征圧の闘いに挑み続けているニッポンの製薬メーカーや開発者たち。ガイアはパンデミックが始まった当初から追い続けてきた。第5波が収束、第6波への備えが求められる中、国産ワクチン・治療薬の実用化に向けた大きなステップが年末にやってくる。最前線の開発状況を独占取材で伝える。世界各国でワクチンの需要が高まる中、今後も海外から安定的に供給され続けられる保証はない。ワクチン・治療薬の開発能力がその国の経済活動を左右する時代に突入したのだ。「国産」の開発・実用化はニッポン経済を大きくチェンジする切り札となるのか？拡大版で送る。

世界は急速に「ガソリン車禁⽌」「自動車の電動化」へと進んでいる。これまでハイブリッド車やエンジンの燃費性能でリードしてきた日本の自動車メーカーは、大きな岐路に。これからどう生き残っていくのか？日本を代表するメーカーの一つ、ホンダを独占取材！激動の時代を生き抜く新たな闘いを追う。