来るインバウンド6000万人時代へ。2024年はコロナ前の3100万人を超え過去最高に。しかし、オーバーツーリズムの問題や少子高齢化による担い手•人手不足、施設やインフラの老朽化など日本の観光地が抱える課題も山積みだ。そこでいま注目されているのがサステナブル・ツーリズム。その言葉通り、観光地そのものを持続可能にするという取り組みを追う。

繰り返し巨大地震に見舞われてきた"地震列島ニッポン"。能登半島地震に熊本地震、東日本大震災...そして、30年前に発生した「阪神・淡路大震災」。地震による未曽有の災害の度に問題になるのが「建物の耐震性」だ。しかし、1年前の能登半島地震でも家屋の倒壊で多くの命が失われてしまった。「安全な住まい」の普及が今も課題として突きつけられているのだ。「ダンロップ」ブランドのタイヤ製造を主軸にする「住友ゴム」は、神戸の本社が30年前の阪神・淡路大震災で被災。それを契機に新築だけでなく中古住宅にも取り付け可能な「制震装置」の開発に力を注いできた。持てる技術と"命を救う使命"を胸に奮闘する姿を追う。

100年を超える歴史を持つ自動車業界。これまでアメリカ・日本・ヨーロッパの大手メーカーがその巨大市場をほぼ占有してきた。しかし、テクノロジーの急速な進化や電動化の波、そして中国を中心とする新興企業の台頭で、いま業界の勢力図が塗り替えられようとしている。2024年の世界販売台数で、かつてビッグスリーと呼ばれたアメリカのフォード・モーターのみならず、日本のホンダや日産も中国の電気自動車メーカーBYDに追い抜かれる見通しだ。新興メーカーの台頭に揺らぐ日本メーカー。逆風の中、ホンダは経営不振に陥った日産との経営統合を模索する。2021年4月には「100％電動化」計画を発表、さらに翌年には異業種のSONYと新たな電気自動車メーカー「ソニー・ホンダモビリティ」の設立を仕掛けるなど独自の戦略を打ち出し続けるホンダ。そのホンダを率いる三部敏宏社長。「リスクは機会」「失われた30年を取り戻し日本企業が再び世界をリードする」そんな三部社長の思いを実現しようと奮闘する新型EVの開発現場に独占密着。日本メーカーがこれまでに培ってきた技術やサービスを磨き・進化させ、再び世界で勝負しようと挑む姿を描く。

現在、多くの企業がグローバル化を進め、海外で戦える優秀な人材を求めている。一方で、採用活動において苦戦を強いられているのも事実。企業の求人数よりも学生の数が少ない"売り手市場"が続いていることが原因の1つだ。内定者に車をプレゼントするなど、大規模な囲い込みが行われていたバブル期から、就職氷河期を経て、再び学生優位の時代がやってきている。企業は優秀な人材を他社よりも早く確保しようと、インターンシップを開催するなど、前倒しで採用活動を行ってきた。そんな企業に向けた、グローバル人材獲得のための世界最大級の就活イベントがある。毎年アメリカ・ボストンで開催される「ボストンキャリアフォーラム」だ。企業と学生をマッチングする3日間のイベントで、日本企業を中心に191社、のべ約9,000人もの留学生たちが集まる。このイベントの特徴は、期間中に企業が「その場」で学生に内定を出すこと。企業には優秀な人材といち早く接点を持てるというメリットがあり、学生にも長期化しがちな就職活動をすぐに終わらせることができるというメリットがある。企業と学生、双方の将来を左右する決戦の場...その悲喜こもごも、真剣勝負の舞台裏にガイアのカメラが迫った。

世界の人口が急増するなか、2050年には食肉の半分を植物由来の代替肉が占めるという予測がある。しかし、国内の市場を見ると足元では停滞気味、その背景にあるのが味や価格とされる。そうした状況を変えようと新たな商品開発に取り組む企業がある。マイタケの生産で知られる「雪国まいたけ」は、マイタケによる代替肉づくりに挑戦。多くの代替肉が大豆由来であるなか、果たしてキノコから肉を作ることは出来るのか？大豆ミートのパイオニアといわれる不二製油が、仕掛けるのは「植物由来のだし」。インバウンドで活況の長野県白馬村で、‟豚骨も豚肉も使わない"のオリジナルラーメンの開発に挑む。もう「代替」と呼ばせない、おいしさで勝負しようと奮闘する人たちの挑戦を追う。

今年、団塊世代の全員が75歳以上になり、日本は「超高齢化社会」に突入した。介護が必要な人が急増する一方、ヘルパーなどの人材不足が深刻化。さらに、去年の介護保険制度改定により訪問介護の報酬が引き下げられた。介護事業所の倒産件数は172件と過去最多。介護業界の『2025年問題』が叫ばれている。その波は、地方だけでなく、都心にも広がっていて、住み慣れた我が家でサービスを受けられる訪問介護は、崩壊の危機に直面している。今、現場では何が起きているのか。閉鎖を決断した事業所の舞台裏に密着した。窮地に追いやられる訪問介護。しかし今、投資ファンドなどによる介護事業者の買収が相次いでいる。その狙いは何なのか。訪問介護の崩壊を食い止めるため、これまでにない取り組みを始めた企業の挑戦を追った。

ロシアによるウクライナ侵攻開始から3年。突如、停戦をめぐる動きが出てきたが、今も終わりの見えない泥沼の戦争が続いている。ウクライナでは最も残忍な兵器とされる地雷や不発弾が国土の4分の1を覆い、世界最悪の汚染状況だとも呼ばれている。戦時下はもちろん、終戦後も何十年にもわたって市民を脅し続ける「悪魔の兵器」と呼ばれる地雷。そんな地雷と30年間も闘い続けてきた一人の日本人がいる。山梨県で建設機械の製造・販売・アフターサービスを行っている「日建」の会長・雨宮清さんだ。雨宮さんは建設重機を改良した地雷除去機を独自開発。「ガイアの夜明け」はこれまでも、カンボジアやアフリカでの地雷除去活動に密着取材してきた。そして今、雨宮さんが新たに開発した地雷除去機がウクライナで動き始めようとしていた。悲劇の地・ウクライナで、日建の地雷除去機は活躍できるのか...。

料理の世界にも、国と国が威信をかけて戦う「美食のW杯」と称されるイベントがある。「ボキューズ・ドール国際料理コンクール」だ。フランスで開催される第20回大会には、日本代表として貝沼竜弥さんが挑戦。さらに、彼をサポートするために日本屈指のシェフたちが集まりチームJAPANも結成された。しかし、これまで日本は一度も優勝をしたことがない。というのも、名だたる強豪国では国を挙げたバックアップ体制が整っており、日本とは練習環境などにおいて大きな違いがあるためだ。果たして、日本は逆境をはねのけ、悲願の優勝を果たすことができるのか？

外食・フードサービス業界でいま企業買収が活発化している。その背景には外食業界に吹き荒れる激しい逆風がある。コロナ禍で落ち込んだ市場規模はいまだ戻らず厳しい状態、その上に食材費や光熱費さらに人件費などコスト高に伴う値上げの反動で外食頻度が減少する傾向があり、回復がもたついているという。この状況でどう生き残るか？2024年に北九州の人気うどん屋チェーン「資さんうどん」を買収した外食大手のすかいらーくHD。そして世界最大のサンドイッチチェーン「サブウェイ」の日本法人を完全子会社化したワタミ。大型買収の背景にいったい何があったのか？新たな成長と生き残りをかけた外食企業、その戦略の舞台裏を追った。

超高齢社会を迎える日本。社会保障費の増大や労働力不足など、「高齢社会」は、ネガティブな側面が注目されがちだ。そんな高齢化の課題を、"シニアを活用して解決する"という逆転の発想で、2022年11月、仙台市で創業したのが「ジーバーFOOD」だ。おじいちゃん、おばあちゃんが「おしごと組合」を組織し、飲食店のサポートやオリジナル弁当を製造・販売。本部はシニアの後方支援に徹して、利益はシニアたちで分け合う。仕事とボランティアの中間という、これまでにない新しい働き方で、超高齢社会の日本を元気にする挑戦を追う。

2024年の訪日外国人旅行者は3600万人を超え過去最高に。円安効果もあって消費額は8兆1,395億円と、過去最高を大幅に更新した。それに伴い、日本のホテルも活況を呈している。特に駅近で便利な「ビジネスホテル」は人気が高く、国内の大手ホテルチェーンは開発を加速。そこに海外の大手ホテルチェーンも参入するなど、まさに"ビジネスホテル戦国時代"を迎えている。そんな中地方ではいま、異業種からの新興勢力も次々と参戦。業界の常識を破る画期的なサービスを武器に、大手の牙城を崩そうと奮闘する企業の挑戦を追った。

「令和のコメ騒動」で日本人のコメ離れが加速する懸念もあるなか、日本が長年育んできたコメ文化が、世界へ羽ばたこうとしている。「米菓子」や「米麹」を海外に売り込む動きが始まっていた。大手味噌メーカーのハナマルキ（長野・伊那市）は、塩麹を使った新商品を次々に開発。「Miso」を超える調味料として「Shio Koji」を、美食の街イタリア・ミラノに売り込もうと攻勢をかけていた。一方、インド出身のジュネジャCEO率いる亀田製菓（新潟市）は、米菓子で人口約14億人の巨大市場インドの攻略に乗り出した。しかし、現地では高級スナックとして「柿の種」を売り込んできたが、販売は苦戦している。そこで今回は、地元新潟で限定販売してきた米菓子で勝負に打って出ようとしていた。日本のコメ文化が世界の食を変えられるのか...。

保険金を水増しして不正に請求していただけでなく、除草剤をまいて街路樹を枯らすなど、数々の不祥事が発覚したビッグモーター。赤字が続き、経営危機に陥った会社を買収し、再建に名乗りをあげたのが、大手商社の伊藤忠商事。果たして伊藤忠は、不正を起こした企業の体質を変えることはできるのか...再建に奔走する商社マンの苦闘に密着する。

売上高3兆円を超え、ZARA、H&Mに次ぐ、世界第3位の売り上げを誇るファーストリテイリング。今後、売上高10兆円の世界No.1ブランドを目指すなか、運営する「ユニクロ」はアパレル業界全体が抱える深刻な環境問題を解決しつつビジネス化することを目指し、これまでのユニクロの常識を打破する挑戦に動き出していた。日本国内だけでも毎年15億着の衣類が売れ残って捨てられるなど、石油産業に次ぐ環境汚染産業として問題視されるアパレル業界。今後、「世界のユニクロ」になるためには、新たな循環型ビジネスモデルの構築は、避けては通ることができない喫緊の課題なのだ。今回ガイアは、ユニクロが初めて全国展開を目指す「古着プロジェクト」の舞台裏に1年間、独占密着。しかし、現場では次から次へと新たな課題が浮き彫りとなり、計画は白紙の危機に...。新時代に向けたユニクロの大いなる野望を追った。

正確な運行と高い安全性から"世界一"と言われる日本の鉄道。そんな日本の鉄道が、新時代を迎えようとしている。仕掛けるのが、業界最大手の「JR東日本」。去年、新たにトップに就任した喜㔟陽一社長のもと、100年後を見据えた大改革に挑んでいる。その大改革を象徴するのが、山手線の「高輪ゲートウェイ駅」で進める、大規模複合施設「高輪ゲートウェイシティ」の開発だ。総事業費は約6000億円で、街と一体化した公園のような駅を目指している。他にも人手不足解消に向け、最先端の運行システムを導入しながら都市部でもワンマン運転をスタートさせるなど、改革を推し進めるJR東日本。その改革の全貌を、ガイアが独占取材した。

今、医療の現場で看護師が不足している。その影響で病棟の閉鎖や病院の閉院が相次いでいる。かつて「白衣の天使」とも呼ばれ、憧れの職業だった看護師。しかし今、長時間労働とそれに見合わない低賃金などの理由から、苦しい立場に立たされている。2020年の最新の統計によると看護職は全国で約173万人（厚生労働省調べ）。2025年には最大27万人もの看護師が足りなくなるとの推計もある。医療現場の崩壊は私たちの日常生活や健康にも大きく波及する問題だ。そうした状況の中、この春、全国の看護師たちが一斉ストライキに打って出た。果たしてその声は届くのか？実際に看護師が大量退職した病院の現場にガイアは密着。日本の医療の行く末は...。

国民の5人に1人が後期高齢者となる2025年。深刻な問題となっているのが、後継ぎ不在による「廃業」だ。経営者が70歳以上の中小企業245万社のうち半数が、後継ぎが決まっていないと言われている。それは飲食店も例外ではない。長年地元で愛され、今でも行列ができる人気店でさえ、店主の高齢化で次々と閉店を余儀なくされているのだ。また、たとえ後継ぎが見つかったとしても、その味を守り続けていくことは簡単なことではない。事業を引き継いだ後に、経営がうまくいかず閉店してしまうケースもある。そんな中、現状を打破すべく大手外食チェーンの吉野家HDが新サービスを開始。"絶品メシ"を未来に残すための、戦いの日々を追った。

日本人の主食である米の消費量は年々減少し、増加を続ける小麦との差を縮めている。そして、その小麦は8割以上を輸入に頼っている状態だ。小麦は、世界の多くの国で「主食」として消費されるが、その流通は生産国や経済大国に左右され、貧しい国には小麦が行き渡らず、飢餓を招いているという現実がある。そんな世界の食糧危機に、生涯をかけて挑み続ける一人の日本人研究者がいる。鳥取大学乾燥地研究センターの辻本壽（つじもとひさし）さん、66歳。辻本さんは、アフリカの飢餓を目の当たりにして、乾燥地帯でも育つ小麦の開発に取り組んできた。「1960年〜70年代に穀物の大量生産を成し遂げた『緑の革命』を、もう一度起こさなければ、多くの人の命を救うことはできない」辻本さんが生み出そうとしている「奇跡の小麦」は、食の革命を起こすことができるのか？