再生可能エネルギーの切り札として注目を集めている洋上風力発電。北海道・石狩市の沖合に日本最大級の風車が登場する。海上で巨大な風車を組み上げるのは、大手ゼネコン清水建設が建造した世界最大級の「SEP船」と呼ばれる特殊な船。ガイアのカメラがその船内に乗り込み、風車建設の巨大プロジェクトに独占密着する。ニッポンの風で新たなエネルギーを生み出そうとする最前線を追う。

日本の温泉旅館が危機に瀕している。1990年代以降は減少傾向にあり、25年間でほぼ半減。2020年、観光庁が公表した資料では、全体の約3割の旅館が赤字で、借入金の返済も困難な「衰退旅館群」とされる。背景にあるのが、少子高齢化と人口減少。経営者の多くが高齢化し、事業承継の問題を抱えていた。日本の温泉文化を支えてきた古き良き旅館。様々な人間模様をガイアのカメラが追った。

「SDGs」とは、2015年9月に国連サミットで採択された「持続可能な開発のための17の国際目標」のこと。しかし、こうした目標が掲げられる前から課題の解決に挑み続ける日本人がいる。彼らが取り組むのは17の目標の1つ「つくる責任・つかう責任」、具体的には再生利用などを通じて廃棄物の発生を削減すること。形が悪い、傷があるなどの理由で、野菜や果物が捨てられる「食品ロス」に立ち向かう木村尚子さん。日本だけでも年間29億着が供給され、その半分が捨てられるという「衣服ロス」に挑む山本昌一さん。捨てられるものに新たな価値を見出し、ビジネスを通じて廃棄を減らしてきた。ガイアのカメラが見つめてきた先駆者たちの取り組み。彼らがいま新たな挑戦に動き出していた。

人生も円熟期を迎えて、ますます元気な50代から上の"生き生き世代"に絶大な人気を誇る雑誌がある。その名は「ハルメク」。書店では買えない定期購読のみの月刊誌ながら、発行部数46万部と日本一売れる女性誌なのだ。さらに、カタログ通販も手掛け、読者と一緒にオリジナル商品も開発。この時代に、ピンポイントでターゲットの世代の心をがっちりつかむ驚きの手法に密着。知られざる「ハルメク」の強さと、その"狙い撃ち"戦略の全貌に迫る。

タクシー業界NO1に、通販業界大手と、誰もが知る大企業の舵取りを任された若きリーダーたち。ガイアはその第一歩から追いかけてきた。時代が変わり、それぞれの業界が大激動する中、彼らはいま、新たなる挑戦へと乗り出していた。その終わりなき戦いに密着する。

築地から豊洲へ魚市場が移転して6年。紆余曲折を経てオープンしたのが、豊洲市場に併設する商業施設「千客万来」だ。豊洲市場の"場外"と位置付け、地元の人々や観光客を呼び込んで、豊洲エリアの活性化を狙う。一方、築地市場がなくなった後も営業を続けているのが「築地場外市場」。連日、外国人観光客などで大盛況だ。しかし、古くから店を構える商店街の人々は危機感を抱いていた。観光客目当ての店が乱立し、地元の人やプロの料理人が訪れる築地場外市場の歴史や文化が失われようとしていたのだ。「千客万来」で活性化を狙う豊洲と、魚河岸の伝統を守ろうと立ち上がる築地...それぞれの挑戦を追う！

能登半島地震から1カ月半。かつてガイアが取材した人たちは、大地震にどう立ち向かおうとしているのか。本社機能の一部を石川県珠洲市に移した東証プライム上場の医薬品会社、アステナホールディングスの岩城慶太郎社長。被災者が少しでも安全な場所に避難できるよう、行政に先駆けて「2次避難」の手配に奔走していた。一方、働きがいを求めて加賀市に移住した元ソニーのエンジニア、山内智史さん。得意のIT技術を活用して、混乱を極める現場で被災者を円滑に受け入れるためのアプリをスピード開発。デジタルの力で支援の輪を広げようとしていた。

誰にとっても「ひと事ではない」時代が迫っている。「認知症」の高齢者は、厚生労働省などの推計で、来年には約700万人、およそ5人に1人になるとされる。さらに65歳以上の高齢者層がピークになる2040年には、46.3％が認知症になる可能性を指摘されている。そんな中、独自の取り組みを行うのは、岩手県にある「銀河の里」という介護施設。ここでは、認知症の高齢者一人一人ととことん向き合い、それぞれの思いを受け止めようとしている。一方、各企業も様々な形で、認知症時代に挑む。製薬大手の「塩野義製薬」は、「家電」を開発し、認知症にアプローチしようと試みる。果たして、どんな家電なのか？認知症を、特別なものではなく、向き合う時代へ...そのヒントを探る。

「西武園ゆうえんち」を始めレジャー施設の再生や開発を手がけてきた「刀」。ユニバーサル・スタジオ・ジャパンをV字回復させたことで知られる森岡毅さんが率いる会社だ。武器は、数学を駆使した独自のマーケティング術。リスクを徹底予測し、採算が確実にとれるギリギリの投資ラインを見極め、成功の"勝ち筋"を作っていくという。そんな「刀」がいま、低成長が続くニッポンを元気にしようと、各地でテーマパークの再生・開発を進めている。長崎では「ハウステンボス」の大リニューアルの指揮をとり、沖縄では"やんばる"の自然を生かした「巨大テーマパーク」を新たに開発。そして東京では、閉館したショッピングモールを改装し、世界初の「体験型テーマパーク」を生み出そうとしていた。共通するのは、"眠れる資産"を生かした事業であること。日本全国に存在する、活用しきれていない施設やスペースを有効利用して持続可能なビジネスを創り、地域、ひいてはニッポン全体を元気にしていこうというもの。独自の手法を武器に成功へと導いていくことはできるのか？「刀」の壮大な挑戦と野望にガイアのカメラが迫った。

東日本大震災から13年。福島第一原発にほど近い、福島・浪江町は、いまも帰還困難区域が町の75％を占める。現在の住民は2000人あまり。震災前と比べると10分の1にまで減ってしまった。あまりに長い避難生活・・・かつての住民は「家も土地も手放してしまった」と、諦めの声を漏らす。そんな浪江町に再び人を呼び戻そうと、最先端の巨大工場が稼働した。製造するのは"世界最大級の木造建築物"を支える重要なパーツ。「いまだからこそ、世界に福島の力をアピールしたい」。ふるさとを復興させるため立ち上がった、福島の挑戦者たちを追う。

ニッポン人が抱える大きな健康課題。それは塩分の摂りすぎだ。高血圧のリスクが高まるとされ、脳梗塞や心筋梗塞などさまざまな疾患を引き起こす可能性が指摘されている。日本人の1日当たりの食塩摂取量は20歳以上の男性が10.9g・女性が9.3gで（厚生労働省調べ）WHOの目標量1日当たり5.0g（2012年）の約2倍。SDGsの第3番目の目標「すべての人に健康・福祉を」にも該当する、食生活上の大きな課題だ。「減塩」をどう進めるのか？日本では現在、食品メーカーなどの減塩・無塩食品はこの5年間で1400億円市場に成長している。この「減塩」市場に食品メーカーとは全く異なるアプローチで挑む意外な企業が現れた。ビール大手のキリンだ。食品や飲料ではなく新たな「食器」を開発して参入するという。アルコール飲料が主力のキリン。「減塩」市場に向けてどんな「食器」を世に出すのか？「イノベーションが起きにくい」と指摘されてきた日本の大企業に、一石を投じるチャレンジとなるか？独占取材で追う。

いまや生活には欠かせなくなったネット通販。コロナ禍に利用者が急増した結果、家庭に届けられる宅配荷物は年間50億個以上に膨れ上がった。即日配送サービスや「送料無料」サービスで消費者の利便性が高まる一方、再配達が頻発するなど配送ドライバーの仕事量は大幅に増えている。そんな物流業界がいま、危機を迎えていた。これまで人手不足や長時間労働が常態化していたことから猶予されてきた運送業だが、今年4月からは「時間外労働の上限規制」が適用されることに。労働時間を短縮すれば、運べる荷物も減少してしまうため、「物流2024年問題」として懸念されていて、「2030年度には今の荷物量の34%が運べなくなる」という試算も...。企業間物流で最大手のセイノーホールディングスは、「働き方改革」と「大量物流」の両立を目指して、これまでのオペレーションを一気に見直そうと奔走していた。しかし、改革の真っただ中に能登半島地震が発生してしまった。日本の物流は支えられるのか、激変する運送業界の最前線に密着した。さらに、消費者に荷物を届ける宅配業者の戦いを追った。

4年に1度開かれるスポーツの祭典、オリンピック。今年はフランス・パリを舞台に7月に始まる。トップアスリートたちがメダルの栄光に挑む一大イベント、しかしその場に立てるのは激しい競争を勝ち抜いた者だけ。そして、代表の座を勝ち取ろうとしのぎを削る選手たちと二人三脚で「パリで勝つ！」ため闘っているのがスポーツメーカーだ。全世界が見守るオリンピックはメーカーにとっても重要な舞台だ。活躍した選手が使った、ユニフォームやシューズ、そして水着やラケットといった用具は、消費者からも大きな注目を浴びるため、メーカーにとっても負けられないアピールの場となる。アスリートに寄り添い、最新技術で記録を支える日本企業の闘いにガイアのカメラが独占密着する。

去年の元日、予期せぬ大火災に見舞われた温泉旅館がある。伊豆の「天城荘」だ。ガイアのカメラは、火災から1年以上にわたり再建に挑む人たちに独占密着。旅館だけではなく、地域の再生も目指し奮闘する姿を追った。一方、観光船の沈没事故で観光客が激減した北海道の知床。ふるさとの再生を願い都会からUターンした若者がいた。彼の挑戦は、地域を再び輝かせる灯火となるか？逆境からの復活にかける人々の物語

2024年4月1日から時間外労働の上限規制が始まる...いわゆる2024年問題。そこで危急の対策を迫られているのが、トラックなどの物流業界や地域の足となるバス・タクシー業界だ。コロナ禍を経て経済が回復するなかで浮き彫りとなった人手不足に、一層拍車がかかるかもしれないこの新規制に、どう立ち向かうのか？岡山県の公共交通の雄「両備グループ」が打ち出した対策が「宇宙一本気（マジ）な乗務社員採用大作戦」、この画期的な取り組みは業界を救えるか？一方のタクシー業界では、徳島県のITベンチャー「電脳交通」が開発した配車代行サービスが、いま注目を集めている。徳島市内のオペレーションセンターから、土地勘の全くない全国のタクシー会社の顧客へ迅速に配車を手配するというもの。「電話が繋がらない...」「30分以上待たされた...」運転手不足がもたらす、苦情が絶えない地方の小さなタクシー会社にとって、このシステムは打開策となるのか？

「100年に一度」の再開発が話題となっている渋谷の隣町・原宿でも、今、新たな街づくりが進められている。4月17日（水）に神宮前交差点の一角に開業する、大型商業施設「ハラカド」。テナントに入るのは、"若者の街"原宿には似つかわしくない、銭湯、雑誌の専門店など。まるで、時代に逆行するかのような計画を主導するのは、東急不動産だ。東急が渋谷の開発を進めているのは有名な話だが、実は原宿の開発にも力を入れているのだ。番組では、ハラカドの目玉施設として、「銭湯」の新設を託された、東京・高円寺にある老舗銭湯の3代目の取り組みやスマホ世代の若者たちに雑誌の魅力を伝えようと画策する、書籍取次会社のユニークな挑戦に密着。"竹の子族"や"竹下通り"に"裏原宿"、流行の発信地として時代を創ってきた原宿。新たな歴史を生み出そうと始まったプロジェクトを通して、令和時代の街づくりを見ていく。

日本経済の大動脈である高速道路には現在852ヵ所のサービスエリア・パーキングエリアが整備されている。ガイアの夜明けはそんな休憩施設をNEXCO東・中・西日本が進化させる取り組みを民営化直後から追い続けてきた。今や綺麗なトイレは当たり前、温泉や宿泊施設なども充実。そこでしか買えない限定グルメを始め、常に新たなサービスを提供するサービスエリア・パーキングエリアは、今や魅力ある旅の最終目的地にもなっている。「駅ナカ」ならぬ「道ナカ」として注目されるサービスエリア、その可能性と発信力をいかし、地域の魅力ある食材を広めようと奮闘する料理人や、これまでにない新しいサービスの展開を目指す人たちの取り組みに密着する。

地元民に愛されながらも店主の高齢化や後継者がいないため絶滅の危機に瀕している絶品グルメ「絶メシ」。群馬県高崎市では、老舗カレー店を継承した若者が、先代の死を乗り越え、受け継いだ味を守るための新たな挑戦に動き出していた。一方、石川県志賀町では、40年以上続くドライブインの名物ラーメンを作っている80歳のおばあちゃんが、能登半島地震で被害を受けながらも店の再開に向けて立ち上がった。失われるには惜しい絶品の味を守ろうと奮闘する店主たちの戦いに密着する。

34年ぶりの円安と株高。いま世界のマネーの流れが大きく変わろうとしている。その一方、国民の暮らしは物価高などで"景気回復"を実感できないまま...ニッポンが"豊かさ"に溺れたバブル期と「失われた30年」を経たいまは何が違うのか。転換点を迎えている日本経済とマネーの行方を追う。さらに日銀のマイナス金利政策解除で「金利ある世界」が復活しようとしている。長く続いた低金利に慣れた中小企業や金融機関は、未知の金利上昇時代をどう生き残るのか。ある町工場の親子と信用金庫の社員に密着。金融市場で起こり始めた地殻変動の最前線を描く。

町について回るイメージがある。それがネガティブなものなら、覆していくのは容易なことではない。東京からほど近い観光地、栃木県・那須塩原市。1990年代には、「首都機能移転」の候補地として大きく取り上げられたが実現はしなかった。「何もしなければ間違いなく衰退するギリギリのところ」そう嘆く。市長は職員を民間企業に送り、新しい那須塩原の姿を描こうと動き出した。一方、南海トラフ地震が発生すれば、34メートルの大津波が予測される高知県・黒潮町。町は防災を掲げた町づくりに挑む。そんな中、ユニークな手法で、町の将来を模索する試みが始まっていた。鍵を握るのは、なんと「缶詰」だった。町のイメージを覆し、未来に繋げるために奔走する人々の姿を追う。