回転寿司の新たな挑戦に密着する。年末年始に家族連れで利用する人が増えるなど、右肩上がりで成長している外食の"勝ち組"業態だ。一方、各社を悩ませているのが、仕入れ値の上昇。円安や漁獲量の減少などで、いい魚を安く提供することが難しくなっている。そこで、くら寿司が始めたのは、海外からの輸入魚を減らす代わりに、国内で養殖魚の調達を増やす一大プロジェクト。「幻の魚」を自社で養殖して回転寿司として提供する。一方、埼玉を拠点に全国展開するがってん寿司は、各店長の目利きで旬の珍しい魚を仕入れ、ボーナス商戦で勝ち残ろうとしていた。生き残りをかけた回転寿司各社の年末年始に密着する。

冬本番...寒い季節がやってきた。ところが、今冬は電気代の値上がりや政府の節電要請などで、冬ごもりもガマンを強いられている。エネルギーを使わずに暖かく過ごすにはどうしたらいいのか...ホームセンターで見つけた最新防寒グッズや、15分で完成する内窓などを紹介。さらには、太陽光や雨水をフル活用して家全体を適温に保つ家から、断熱性・気密性を徹底的に高めた"世界最先端のエコ住宅"まで、寒い冬を乗り越える方法を探る。

今、デパートは「冬の時代」を迎えている。1990年代、バブル期の売り上げ9兆円をピークに右肩下がり。ファストファッションやネット通販の台頭で、主力である衣料品の売り上げがダウン。若い世代を取り込むことができていないことも響いている。そんな状況から盛り返そうと、現在、業界を牽引しているのが「三越伊勢丹」だ。今回、これまで明かされなかった舞台裏を、ガイアのカメラが捉えた。そこから見えてくる、「百貨店」が激変する環境の中で生き残る術とは？

「アポロ計画」から半世紀を経て、再び人類を月に送り込む NASA の「アルテミス計画」が動き出した。2025年か26年には、宇宙飛行士を月面に降り立たせる計画で、そこに日本人が選ばれる可能性もあるのだ。「アルテミス計画」により、民間企業による宇宙ビジネスも、一気に加速すると見られている。宇宙ビジネスを手掛ける企業への出資が活況の中、日本企業も"宇宙大航海時代"の波に乗れるのか・・・。

いま多くの人が頭を悩ませる実家などの古い家の整理。解体して処分する際、捨てられる古い木に価値を見出し、再び現代の建築に取り入れようという企業が注目を浴びている。さらに、古い家のガラクタを引き取って、価値の分かる人たちに売るビジネスを展開する企業も・・・。いずれも、持続可能な開発目標"SDGs"の流れに乗って大きく成長しているのだ。その結果、リサイクルという面だけでなく、企業経営にも変化が表れていた。SDGs×中小企業の新たなウエーブ、その最前線を追う。

大阪で行列必至、大人気の「象印食堂」。調理家電の「象印マホービン」が手掛けている。一番の売りは、家庭用の炊飯器で炊きあげる"究極のご飯"。3種類がおかわりし放題で、お客の心を掴んでいた。店の目的は、炊飯器のPRと新商品の開発に繋げること。その象印食堂が2月、新メニューを揃えて東京に進出。オープンまでの舞台裏を取材した。そして「一家に一台」、昭和の必需品のミシンが復活。ミシン教室には主婦から、趣味で学ぼうという男性も参加していた。中でも人気となっているが「アックスヤマザキ」のミシン。縮小するミシン業界にあって、異例の売り上げを記録。ヒットの秘密とは？新商品開発までの1年に密着した。

高齢化が進む今、自宅から近くの駅や施設までの短距離をどう便利に移動するか、まさに"ラストワンマイル"を巡る競争が激しくなっている。そんな中、注目を集めているのが、スマホでいつでも自宅の近くに車を呼び出せて、2キロ圏内乗り降り自由、しかも月5000円で使い放題というサービスだ。さらに進化させようと、都会や地方で新しい挑戦が続いていた。さらに、最近街でよく見る「電動キックボード」。今年7月の法改正でますます手軽に利用できるようになるが、一足先に、もっと便利にもっと楽しい使い方を提案する企業も出てきた。私たちの暮らしを変える"便利な足"。その最前線を追いかける。

軽自動車が女性に人気の「スズキ」。1979年に47万円で発売された初代「アルト」を皮切りに「ワゴンR」「ハスラー」など次々にヒットを飛ばし、"軽のスズキ"と呼ばれるまでに成長した。その立役者が、現在93歳で相談役を務める鈴木修さんだ。誰もが「カリスマ」と呼ぶ経営者だったが、2021年6月、会長職を辞任し一線を退いた。退任会見で「バイバイ」と言い去っていったカリスマ。その後を継ぐことになったのは、長男の俊宏さんだ。EVへと大きく舵を切る自動車業界。席巻してきたインド市場に忍び寄るライバルたち。状況が激変する中で、カリスマなき後、スズキはどんな道へと進むのか？

人気温泉地ランキングで9年連続1位となった熱海。一時はハネムーンや団体旅行の減少で苦境に立たされたが、若者たちの人気を集めV字回復を遂げたことで話題となった。その熱海に今、海外資本のホテルが相次いで参入している。従来の温泉旅館とは一線を画す豪華なサービスとは。一方、かつて"熱海のシンボル"とも称された巨大ホテル「ニューアカオ」。経営不振に陥ったことで、天王洲エリアの再開発などを手掛けた中野善壽氏が立て直しを図っていた。ところが、アメリカの投資ファンドが「ニューアカオ」を買収することに。彼らの狙いとは...「昭和の温泉地」から「令和のリゾート」へ変貌を遂げ始めた熱海の舞台裏に迫る。

あの「3.11」から今年で12年を迎える。被災地では、単なる復興だけではなく明日を見据えて動き始めている人々がいた。震災の記憶を風化させず、明日への教訓にしてほしいと、毎日"語り部バス"を走らせる南三陸のホテルの女将。そして今あえて福島に拠点をつくろうと奮闘する岐阜のタオル工場の社長。さらに番組でこれまで取り上げてきた、復興に向けて必死に闘っていた人々は今、何をしているのか。「3.11」を忘れることなく、いまも、そしてこれからも前を向いて力強く生きていこうとする人々の姿を追う。

2月6日に発生したトルコ・シリア大地震。死者5万人を超える大災害となった。現地では負傷した多くの人々が満足な治療も受けられないままの状態。そんな状況を救おうと、日本の医療チームがすぐさま現地入りし活動を始めた。その緊急医療支援チームにガイアのカメラが独占密着。異国の地であり、災害という過酷な現場での苦悩の数々。それでも患者の為に最善を尽くそうとする日本の医療従事者たち。現地で繰り広げられた知られざる闘いに迫る。

20年企画の最終章。番組放送当初から追いかけ続けてきた中国。進出する日本企業の奮闘や、中国経済の成長ぶりと抱える矛盾にも切り込んできた。かつては安価で豊富な労働力を誇った"世界の工場"中国。今や人口14億人を抱える巨大な"消費市場"へと変貌した。広がる格差問題、中国政府による強まる統制の中、日本企業は今後、中国とどう向き合っていくのか...最前線を取材した。

東京駅の東側一体に広がる八重洲。まさにニッポンの玄関口ともいえるこの場所では今、再開発が進んでいる。そんな中、3月10日に注目の大型複合施設がオープンした。その名は「東京ミッドタウン八重洲」。仕掛けたのは、不動産業界トップの三井不動産だ。六本木、日比谷に続き、3カ所となる"ミッドタウン"ブランドで勝負し、八重洲の街づくりに挑む。しかし、八重洲は新幹線の利用に便利なため、移動する人々が行きかうものの、"目的地"にはなかなかなりえない場所。そこに人を呼び、さらにはニッポンをPRできる戦略を考えていた。ガイアのカメラは半年前からその舞台裏を取材。三井不動産の大いなる野望に独占密着で迫る。

大阪・関西万博の開幕まで残り2年。最先端技術をアピールする万博の目玉として実用化が期待されているのが、電動で離着陸する未来の乗り物「空飛ぶクルマ」だ。世界中で開発競争が激化する中、日本のベンチャー・スカイドライブが挑むのは、世界最小最軽量の新型機。一方、商社の丸紅もイギリスの機体メーカーと組み、日本でのエアタクシー事業への参入を目指している。誰もが気軽に空を移動できる未来はやってくるのか？開発の舞台裏に密着する！

アパレル業界が"大量生産・大量消費"から"環境配慮"へと大きく変わり始めている。ユニクロが始めたのは「服のお直しサービス」。新しい服を製造・販売する一方で、古いユニクロの服を店舗内で修理する。4月に日本再上陸するのは、かつてファストファッション旋風を巻き起こしたアメリカの「フォーエバー21」。今回は「大量生産・大量消費」ではなく、全く新しい「サステナブル戦略」で再挑戦するという。

入り組んだ小さな路地に飲食店が軒を連ねる「横丁」。そのディープな魅力をいかそうと、様々な取り組みが始まっている。ユニークな店舗開発がウリの「浜倉的商店製作所」。新たな挑戦の舞台は、新宿・歌舞伎町。"かつてない横丁"で、今まで街に来なかった客を呼びこむことはできるのか？一方、昔ながらの横丁。コロナ前の活気を取り戻してはいるが、この先も今の姿を残しながら続けていくには、クリアすべき課題が。70年の歴史がある「渋谷のんべい横丁」、生き残りをかけた秘策とは？昔から街の活気や人々の触れ合いを生み出してきた「横丁」。そこを起点に、新たな流れをつくる挑戦を追う。

全国の家庭に新鮮な野菜や食材キットを届ける「オイシックス・ラ・大地」。コロナ禍で会員数を伸ばし、いまや約45万人に増えた。特に、食材が下ごしらえされた状態で届けられるキットは大人気。"時短"になるだけでなく、家庭でひと手間を加えることで"手作り感"も出ると好評だ。これを支えるのが、女性を中心としたレシピ開発チーム。いま挑んでいるのが、社会的に大問題となっている"フードロス"の問題だ。大量に捨てられる食材や端材を使って、おいしい料理を作ることができないか。女性チームが早速動き始めた。さらに、3年前発足した「グリーン戦略室」。捨てられる食材を使って売れる商品に変える開発力を見込んで、フードロス問題に悩む企業からの注目が集まっている。捨てられる食材を驚きの一品に変える、その現場に密着する。サステナブルな社会の実現が求められる中、オイシックスが目指す、時代に合った"新たな食卓革命"、その全貌に迫る。

日本の経済を支える中小企業。いま頭を抱える深刻な問題が「後継者不足」だ。中小企業庁によると、2025年までに70歳を超える高齢の経営者は245万人にも上り、うち半数の127万人の後継者が未定。その経営者たちが廃業すると、650万人の雇用が失われるともいわれている。そんな"大廃業時代"の危機が迫る中、いま後継者不足の問題を解決する一つの方法ではないか？と新たな事業承継の仕組みに注目が集まっている。ガイアでは、この仕組みを使い中小企業の経営者になった人や、経営者を目指す人に密着。社長として新たにチャレンジする"やりがい"や、経営することの難しさを伝える。

一代で人気チェーンを築き上げた"名物創業者"たちが今、新たな挑戦に動き出している。いまや全国1000店舗以上に広がった「業務スーパー」の創業者が、独立して挑むのは、何と新エネルギー開発！そして、人気中華料理チェーン「日高屋」の生みの親は、80歳を超えた今、新たなチェーン店作りに動き出していた。「人生で今が一番燃えている！」と、挑戦し続ける2人の創業者の"情熱"の源に迫る。

今、値上げに立ち向かう企業が注目されている。看板商品の親子丼を値下げしたのが、外食チェーンのなか卯。さらに「10円均一」で客を呼び込むスーパーも。その結果、客足が増え、売り上げアップに繋がっているという。一方で、値上げの回避を目指し、海外で巨大ビジネスを展開しようという経営者がいる。長年の絆を頼りに南米の日系人たちと組んで、日本の食卓を守ろうとする前代未聞のプロジェクトが始まっていた。

いま大ブームのサウナ。心身が"ととのう"だけでなく、ビジネスや地方活性化につなげる動きがでてきた。横浜中華街はサウナを目玉にした街おこしを開始。食べ歩きだけでなく、サウナから本格中華に再び足を運んでもらう仕掛けを目論む。一方、日本航空は社内の「サウナ部」を足がかりに、国内約160社が参加する巨大企業連合を結成。異業種で集まった新規事業や、集客に悩む地方への旅行商品開発などに発展させている。さらに進化するサウナ最新事情に迫る。

この夏、さらに値上がりする電気代。家庭の電気料金の値上げ幅は、最大4割以上になる見通しだ。それは企業にとっても一大事。日本の電力の0.8％弱を消費する流通大手、イオンが注力するのが"省エネ＆創エネ"だ。施設内から出た食品生ごみを活用し、エネルギーに変える最新プロジェクトとは...。また、実質的にエネルギー消費量をゼロにする日本初の"ゼロエネルギーホテル"も登場。災害時でも3日間は自前の電力で避難生活ができるという街の実力に迫る。エネルギーの「自給自足」はどこまで可能なのか。

2年前「西武園ゆうえんち」のリニューアルを「懐かしい昭和の世界」という発想で成功に導いたのが「刀」という会社。ユニバーサル・スタジオ・ジャパンをＶ字回復させたことで知られる森岡毅さんが立ち上げた「客を呼ぶプロ集団」だ。その「刀」が去年から極秘に進めてきたのが、これまでにない「アウトドア施設」の開発。舞台は、近年観光客が激減している兵庫県の六甲山。企業の保養所を改装し、食をテーマにした"本能に刺さる"体験をウリにするという。衰退が進む地方でこうした施設を水平展開し、日本全体に活気を取り戻そうというのが森岡さんの狙い。知られざる挑戦の舞台裏にガイアのカメラが10カ月間密着、「刀」の"野望"に迫る。

日本が抱える大問題のひとつ"空き家"。国の調査では全国に849万戸（2018年）と右肩上がりに増加。さらに2038年には実に3軒に1軒が誰も住んでいない家になるという予測もある。そして今、空き家を放置すると税金が高くなる仕組みも導入予定。まさに待ったなしのこの問題を解決しようと新たなアプローチで挑む人たちがいる。官民一体でワンストップで"再利用"を促すサービスや、空き家に"投資"して賃貸物件として稼ごうという仕組み、さらにあの無印良品も空き家再生に乗り出していた。空き家を深い眠りから目覚めさせ、活用しようという新たな動きを追う。

日本の山中伸弥教授が世界で初めて作成に成功したiPS細胞。皮膚などの細胞に特定の遺伝子を組み込むことで、神経や臓器などのあらゆる細胞に変化する能力を持つ画期的な細胞だ。その2012年の山中教授のノーベル賞受賞から早10年が過ぎた。治療や研究はいまどうなっているのか。番組では、iPS細胞を使って心臓病の治療に挑む医師に6年前から密着。紆余曲折がありながらも、いよいよ全国の患者を治療できる段階へと歩みを進める闘いを追う。さらに、山中教授の研究室出身のベンチャー企業トップは、誰もが自分だけのiPS細胞をつくれるサービスに挑んでいた。細胞を凍結保存しておけば、将来病気になった時にすぐに使えるというのだ。そして、"ミニ肝臓"や"ミニ脳"をつくって、治療や創薬に生かそうという世界最先端の現場も取材。あれから10年経って進化した、知られざるiPS細胞の治療と研究の最前線を追う。

あなたが通う「病院」は大丈夫だろうか？新型コロナ感染症の収束後も、危機的状況にある病院は少なくないという。実はコロナ以前から6割以上の病院が赤字経営を続けているとも言われる。人手不足など様々な原因があるが、医師や看護師の大量離職につながるケースもあり、地域の医療が崩壊する可能性も出てきている。滋賀県にある大津市民病院では、経営体質をめぐり医師たちが大量に離職する事態に陥り、患者たちも離れていく事態に。そんな中、立て直しを任され就任した日野明彦院長が地域の信頼を取り戻すため奔走する姿に独占密着。一方、全国的に問題となっている看護師の離職問題。10人に1人が毎年辞めていく状態だ。忙殺され患者と向き合う余裕もなく疲弊し退職していく例が後を絶たないという。この課題に真正面から取り組む試みが各地で始まっていた。ある病院では、病棟の形そのものを「三角形」に変えるという大胆な手法を取り入れる。その狙いとは？また、各地の病院に広がる「セル看護」。病室に看護師が常駐する驚きの実態に迫る。多くの課題を抱える医療の現場で、改革に挑む人々の姿を描く。

いまや日本のシンボルとなった「東京スカイツリー」。所有・運営するのが、大手私鉄の東武鉄道だ。東京スカイツリーや浅草寺など外国人にも大人気の浅草エリアに本拠地を構えるその東武が、もう一つの拠点である日光・鬼怒川方面へと客を運ぶ一大プロジェクトを始動していた。指揮を執るのが都筑豊氏（62歳）、24年ぶりのトップ交代で6月末、創業家からバトンを託された。東武は7月、最新技術を駆使しCO2の排出量を最大40％減らした新型特急「スペーシアX」を33年ぶりに投入する。さらに、その新車両を呼び水に海外からの集客を加速。そして傘下の創業150年の老舗「日光金谷ホテル」を「国際エコリゾート」の拠点に据えようと大改装中だ。変革期を迎えた東武鉄道の戦略に独占密着する。

四海に囲まれ、独自の文化を育んできた日本。外国からの労働者受け入れでは、諸外国に比べて閉鎖的と言われてきた。しかし人手不足が叫ばれ、すでに外国人労働者なしでは、日本経済は維持できないのが現実。こうした中、外国人労働者の争奪戦が起きていた。老舗ホテルに伝統文化まで、支える外国人労働者と日本企業の新たな取り組みを追った。

総合雑貨店として抜群の知名度を誇っていた「東急ハンズ」。しかし、新型コロナやネット通販の普及などでここ数年、業績が悪化。去年3月にホームセンター大手の「カインズ」に買収された。ガイアは買収後の舞台裏にいち早く密着。「ハンズ」はどう生まれ変わるのか、そして「カインズ」の真の狙いとは何か。今夏に「ハンズ×カインズ」の合体一号店として生まれ変わる新宿店を舞台に、その裏で繰り広げられていた闘いに独占密着した。

円安や原材料価格の高騰で苦境に立たされる企業が増えるなか、商品力や新たな販売方法を武器に海外輸出に活路を見出そうと動き出したメーカーがある。あずきバーで知られる井村屋が挑むのはアメリカ。「甘い豆」を食べる習慣のない市場をどう開拓するのか？「金属加工」の街として知られる燕三条エリアのハサミメーカーが挑むのは台湾。その技術を生かしたピーラーは高品質だが高価格が課題。廉価品が広がる市場へどう売り込むのか。円安を逆手にとり、今こそ世界に打って出ようとする企業の取り組みに密着する。

AI（人工知能）が私たちの仕事や生活を大きく変えようとしている。きっかけは、まるで人間のように答えてくれる対話型AI「ChatGPT」の登場だ。上手に使えば仕事などを効率化できる一方、使い方を間違えると人類の脅威にもなり得るというAI。急速な進化に私たちはどう向き合えばいいのか...AI開発の最前線を追う！

海と共に生きてきた島国ニッポン。気候変動や海洋プラスチックごみなど、世界的な課題に挑み、海をよみがえらせようと闘う人々がいる。岡山県倉敷市の「海洋建設」が取り組むのは、廃棄される貝殻を使った「魚礁」。気候変動や乱獲などの影響で漁獲量が減少、危機に瀕する漁師たちを救えるか？一方、海に流出するプラスチックごみが、意外な場所から発生していた。それは、「田んぼ」。一体なぜ？この難問に、若者たちが立ち上がった。

いま海外の投資家が日本の不動産を買う動きが活発になっている。超円安で以前より3〜4割安く買えるのが大きな理由だ。一方、少子高齢化や人口減少など日本が抱えている社会問題も背景にあるという。不動産オーナーの多くが事業承継の問題を抱え、資産の売却を考えているのだ。超円安時代に次々に買われていく都内の不動産。そして、北海道の観光地で起きているドラマを追った。

約10万人の死者・行方不明者を出した関東大震災。あの日から100年を迎える日本は、いま、首都直下地震や南海トラフ地震の脅威にさらされている。地震だけではない。巨大台風やゲリラ豪雨、線状降水帯など大規模な被害をもたらす風水害も頻発。毎年のように"数十年に一度"の記録を塗り替えている。避けられない地震や風水害にどう備えればいいのか。首都を守るため脱・縦割りで大プロジェクトを立ち上げた東京都と、画期的なアイデアで災害に立ち向かう親子の取り組みを追った。

驚きの安さで何でも揃うディスカウントストア「ドン・キホーテ」。グループとしての売上高が2兆円に迫るなど絶好調。その原動力が、日用品から食品、家電まで揃うドンキPB商品の"情熱価格"だ。リーズナブルな価格はもちろん、他にはないドンキらしい尖った商品が人気を呼んでいる。それを生み出す驚きの舞台裏にカメラが密着する。一方、そのドンキのPB商品だけを集めた店を東京・渋谷にオープンさせるという一大プロジェクトも進んでいた。そこには創業者の夢が・・・。ドンキが"本気"で挑む新戦略、その全貌に迫る。

インバウンドを中心にコロナ禍からの回復を見せ始めた百貨店業界。しかし、全国の百貨店の売り上げはバブル期のピーク時に比べ半分ほどの状況で、長期的に低落傾向とそのビジネスモデルは大きく揺らいでいる。西武池袋本店やそごう横浜店など全国で10店舗を展開しているそごう・西武も例外ではない。去年11月に親会社のセブン&アイ・ホールディングスがそごう・西武を売却すると発表。しかし、この売却は従業員にとって「百貨店の存続を揺るがしかねない」ものだった。実はそごう・西武の営業利益の8割ほどを占めているのが西武池袋本店。現在の店舗面積の半分ほどが、家電量販店「ヨドバシカメラ」となるプランが浮上していたのだ。百貨店は誰のものか？従業員と会社、地元住民も巻き込んだ売却騒動。そして百貨店業界では61年ぶりに決行したストライキの舞台裏に独占密着する。

世界の人命を‟ニッポンの技術"で守ろうと奮闘する人たちがいる。消臭、速乾、UVカットなど1枚で10種類の機能を持つ多機能素材「COVEROSS（カバロス）」を開発し、アパレル業界から注目を集めるベンチャー企業「hap」。社長の鈴木素さんが挑むのはアジアの途上国、バングラデシュ。蚊を媒介にした感染症「デング熱」の脅威から人々を守る"蚊を寄せつけない服"の開発に乗り出した。一方、産婦人科医が不足する地域や、僻地でも安心安全な出産をしてもらおうと、メロディ・インターナショナルが開発したのが「モバイル分娩監視装置（iCTG）」。現在、日本を含め世界16カ国で採用されている。社長の尾形優子さんが向かったのはブータン王国。山岳地帯で妊婦の通院の負担が大きく、産婦人科医も少ないといった問題を抱えている。「幸せの国」の新しい命をニッポンの技術で守ることはできるのか。

コロナ禍が落ち着いた今、婚活市場に新たな風が吹いている。移住を希望する独身者に"結婚相手"と"移住先"を同時に見つけることをサポートする取り組み「移住婚」。過疎化に喘ぐ富山県・氷見市と、移住者は多いが定住率の低い沖縄県を舞台に、"移住したい"独身女性と"お嫁に来て欲しい"独身男性を追う。一方、シニアの婚活も活発になっている。コロナ禍を機に、独身でいることへの不安を感じ、パートナーを求めるシニア層が急増したのだ。中には死別や離婚などを経験しているシニアも多い。取材を進めると、子どもの反対や相続などの根深い課題も...。「自分らしく、幸せになりたい！」一歩を踏み出した男女の最新"婚活"事情を通して、日本社会の今を見つめる。

ガイアがこれまで追いかけてきた数多の"闘う人たち"。あの時、何を考えていたのか。そして時代が移り変わり、今は何をしているのか、シリーズで追跡する。今回は、ニッポンの"お家芸"の自動車産業、そしてかつて"東洋のスイス"として隆盛を誇った時計産業、さらには"環境意識"が高まる中、いち早く再生エネルギーの開発に挑んでいた町工場など、"ものづくりニッポン"の灯を消すまいと闘い続けてきた人々の"足跡"と"今"を追う。

今年8月、世界進出を発表した作業服大手の「ワークマン」。2027年の台湾への出店を皮切りに、いよいよ世界へと乗り出す。そんな、ワークマン躍進の立役者が、土屋哲雄専務だ。「ワークマンプラス」「ワークマン女子」「ワークマンプロ」と次々と新たな業態を生み出し、空白地帯を開拓して業績を伸ばしてきた。797億円だった売上は、わずか5年で約1698億円と倍以上に拡大。土屋専務が打ち出す方針は、「仕事の期限やノルマを設定しない」や、加盟店を疲弊させない「ホワイトフランチャイズ」などユニークなものばかり。あのトヨタ自動車からも講演の依頼を受けるなど注目を集めている。そのワークマンは9月、「デザイン性だけでも売れる店」を標榜した新たな業態「ワークマンカラーズ」を銀座に出店。さらに、キャンプブロガーでワークマンのアンバサダーを務めていたサリーさんを社外取締役に迎えるなど、これまでにない戦略を打ち出している。はたして、快進撃は続くのか？ワークマンの新たな挑戦に迫る。

地球温暖化による気温の上昇で、国内で生産する農水産物の収穫量や品質に影響が出始めている。海水温の上昇で、水産資源も漁獲量の減少による価格高騰など、食卓にも大きな影響が出ていた。気候変動にどう適応していくのか。魚種変化に対応しようと、動き出したのが人気鮮魚チェーン「角上魚類」。安くて新鮮、うまい魚を求め、北上する魚を追って腕利きバイヤーたちが東北そして北海道へ向かった。一方、温暖化を逆手に日本では珍しい南国フルーツに挑戦する生産者も現れた。日本一のみかんの産地、和歌山県で新たに手掛けるのが「世界三大美果」といわれる「アテモヤ」。ふるさと納税の返礼品にも選ばれ、東京に売り込みをかける。果たして、地域を救う救世主になれるのか・・・。

累計63万個が売れた無水調理鍋「バーミキュラ」に、肉が"世界一おいしく焼ける"と評判で7万枚が売れた「おもいのフライパン」。いずれも町工場が生み出した、食卓をおいしくするヒット商品だ。しかし、原材料費の高騰にコスト高などこれまでにない逆風が...。そんな中、現場はこれまでにやったことがない新たなものづくりに挑もうと立ち上がっていた。ヒット商品をさらに売れる商品に磨き上げる！この時代だからこそ挑む新たな手法で生き残ろうとする闘いを追う。

街で増え続ける空き家にシャッター商店街。景観を損ねるだけでなく、街全体の活気も奪ってしまう、まさにニッポンの大問題だ。そんな空き家を"街に合わせた"魅力的な建物に生まれ変わらせ、地域全体を元気にしようとする仕掛け人がいた。さらに、商店街の空き店舗を利用して、"まちごと"ホテルにして、人を呼び込もうという仕組みも登場。なんと、「客室」も「夕食会場」も「お風呂」も商店街の中...。これまでの発想を超えた新戦略で街全体を変える、その驚きの現場を取材する。

私たちの生活をさらに便利にしてくれる「お手伝いロボット」が広まろうとしている。開発したのは世界が注目する日本の人工知能ベンチャー。自ら学習を続けるAIを搭載したロボットで、住空間を一変させようとしている。一方、医療の世界でもAIを活用した前代未聞のプロジェクトが始まった。下半身不随になった患者に特殊な装置を埋め込み、そこに電気信号を送ることで、再び歩けるようにするという。AIがそれぞれの人間に最適化するよう学び続け、よりスムーズな動きを目指す。進化するAIは私たちの生活をどこまで便利に、豊かにできるのか...。

いまやグループの売上高が3兆円規模となったサントリー、その創業は1899年（明治32年）。創業者・鳥井信治郎氏の「やってみなはれ」精神を受け継ぎ、飲酒・飲料の新たな文化を創り続けてきた。そのサントリーは今年大きな節目を迎えている。ウイスキー事業の着手から100年、一度撤退したビール事業は再挑戦から60年。そしてワインの本場フランスでは、当時珍しかったM&Aによる老舗ワイナリーへの経営参画から40年が経つ。売上高の半分を海外事業が占める、グローバル企業へと変貌を遂げたサントリーが次の時代へ向けスタートする新たな取り組みとは。そのカギを握るのが、国内の酒類事業を束ねる事業会社の社長・鳥井信宏氏。鳥井信治郎氏の曾孫として"創業家のDNA"を受け継ぐ人物で、グループトップへの就任が有力視されている。サントリーはこれまで続いてきた創業の精神を次の世代にどう託そうとしているのか、鳥井信宏氏を始め「受け継ぐ者たち」それぞれの挑戦を追う。

11月24日に開業する新たなヒルズが「麻布台ヒルズ」だ。不動産大手の森ビルが、総事業費6400億円を投じる巨大プロジェクト。高さ330メートル、日本一のタワーが完成。中にはアマン系の高級ホテルや名店が入るアーケード街、最先端のデジタル美術館も作られる。敷地の3分の1は広場や果樹園などに緑化され、約3500人が暮らし、2万人が働く新たな街が誕生することになる。今回ガイアのカメラが、入居困難とされる麻布台ヒルズのレジデンスに入り、麻布台ヒルズの全貌とオープンまでの舞台裏を独占取材。さらに森ビルが描く未来のTOKYO、壮大な街づくりの構想に迫る。

1970年の「大阪万博」は、戦後の苦難を乗り超え、高度経済成長の真っ只中で迎えた「明るい未来」の象徴だった。しかし今、「ジャパンブランド」は陰りを見せ、日本からかつての明るさは消えてしまった。そんな中、日本が未来に向けて生きる道を示す「2025年　大阪・関西万博」は、建設の遅れや費用の増加などの課題を抱えながらも開幕まで500日を切った。今回の万博で、日本は再び世界を驚かすことができるのか？今こそ本物の「メード・イン・ジャパン」を見せるチャンスだと立ち上がった人たちを追う。

今後人口の減少が続くニッポン。その中で、企業はどう勝ち抜いていくのか。その答えの一つが、海外に眠る"次なる巨大市場"の掘り起こしだ。コロナ禍もひと段落した今、その動きが加速している。コンビニ「ローソン」の次なるターゲットは"インドネシア"。今後の急成長が見込める市場で一気にシェアを獲得すべく、この1年で店舗を実に5倍にしようと挑んでいた。そして住宅メーカー「積水ハウス」は、戸建て世界一の巨大市場"アメリカ"へ。まさに"西部開拓"に乗り出した。果たして、その勝算は...。ガイアのカメラは、現地に送り込まれた"開拓者"たちに密着。世界を舞台に繰り広げられている闘いの現場を追う。

「ふるさと納税」が活況だ。昨年度の利用者は全国で約890万人超。寄付総額は1兆円に迫る勢いで、いずれも過去最多を記録した。各自治体とも魅力的な返礼品をそろえ、全国から寄付を呼び込もうと躍起になっている。その一方で問題になっているのが、行き過ぎた返礼品競争だ。総務省は本来の目的から逸脱しているとしてルールを厳格化。ただ、ふるさと納税に頼らなければ、住民サービスを継続できない地方の切実な事情も...制度開始から15年、熱狂するふるさと納税の現場と、その先を見据えた自治体の戦略を追う。

経営危機に陥っているビッグモーター。今年、保険金の不正請求問題や店舗周辺の街路樹を意図的に枯らすなど相次ぎ不祥事が発覚した。問題発覚後の8月、中古車販売は例年より80％も減少。現在も毎月赤字が続いている状況で、財務状況が悪化している。1976年に前社長の兼重宏行氏が山口県岩国市で創業したビッグモーター。中古車を消費者から直接買い取り、店舗の広大な敷地にクルマを展示・販売するスタイルで規模を拡大。さらに、強みとしたのが車検や板金・塗装から損害保険まで、車に関する"ワンストップサービス"。その後、全国250店舗、従業員約6000人を抱え、売上高は約6000億円へと急成長を遂げ、業界トップに上り詰めた。しかし、いま存続の危機に立っている。兼重前社長の辞任後、新たなトップに就任した和泉伸二社長にメディアとして初めて密着。ガイアのカメラだけが見たビッグモーターの闇とは―。そして和泉氏は果たして、その闇に潜む"膿"を全て出し切ることはできるのか。舞台裏を徹底追跡する。