海から、魚がどんどん消えていく−−。乱獲や気候変動の影響で漁獲量は減少の一途をたどり、枯渇状態にある魚は世界全体の3割、これ以上獲ると危機的な状況に陥る魚が実に6割に上るという。そんな中、ますます注目を浴びているのが「養殖」だ。特にいま、続々と企業が参入するのが、陸地で魚を育てる「陸上養殖」の分野。天候や海の状態に左右されず、年間を通して安定供給できるからだ。依然として"天然魚信仰"が根強い日本。「養殖魚」が「天然魚」と堂々肩を並べる時代をつくることはできるのか？企業の知られざる挑戦にスポットを当てる。

いま"食"の分野にも、ハイテクが入ってきている。配膳や料理を作るロボットや"肉を使わない肉"そして調理器具まで。それらは「フードテック」と呼ばれている。今回のガイアでは、日本よりフードテックが進むアメリカからやって来た調理家電や見えないはずの味を数値化し、最適な食べ合わせや新商品の開発に利用する企業などを取材、食の最先端をお届けする。

真冬を迎えた日本列島が、かつてない危機にある。電力の予備力は3％台と「かつてない程、ひっ迫している」と政府も訴える。東京都で大雪警報が発出された1月上旬、実は深刻な電力需給のひっ迫が起きていた。2011年3月の東日本大震災による福島第1原発事故で各地の原発が停止に追い込まれ、実施された「計画停電」の一歩手前だったという。かつては先進国でも電力安定供給の「優等生」だった日本。今、何が起きているのか...更に世界でもより深刻な状況が。世界的な電力不足の真相を追う。

コンビニエンスストアが日本で誕生しておよそ半世紀。「セブン-イレブン」「ファミリーマート」「ローソン」の3大チェーンを中心に、店舗数は全国で約5万6000店と、もはや飽和状態。今後の競争を勝ち抜くために各社に求められているのは、他社にはない"オリジナルのビジネスモデル"。業界3位のローソンが仕掛ける最大の秘策が、店内の厨房を生かした"デリバリー市場"参入だ。その舞台裏に独占密着！さらに、"地域密着"戦略など、激変するコンビニ業界で、独自の"生きる道"を模索するローソンの戦いに迫る。

王道とはひと味違う"はずし"た旅がいま人気を集めている。有名観光地で「定番とまったく違う楽しみ方」を提供する。あるいは、何もない場所を「絶景独り占めのリゾート」に変える。そこには"眠れる観光資源"の活用など、常識を覆す手法があった。また、これらの旅には"密を避ける"ことができるメリットも。コロナ禍の中、さらに進化を続ける旅のカタチ。これまでとは違った魅力で客を呼ぶ、その舞台裏に密着する。

ニッポンの高齢化社会が抱える問題のひとつが"認知症"だ。2025年には65歳以上の5人に1人が認知症になると推定されている。最近の研究では、認知症は早期発見して生活習慣などを改善すれば、発症や進行を遅らせることができるという。番組では、最新の予防法や、いち早く認知症のリスクを診断する最先端の技術に挑む人々、さらに認知症を発症しても、生きがいを持って社会の中で共生できる場を生み出そうとする取り組みにも密着する。"認知症"にどう向き合うか、さまざまな視点から考える。

多様化が進み、最近は多くの人が支持するヒット商品を生み出すのが困難な時代になった。だからこそ企業は、開発、マーケティング、広告など、あの手この手で策を練る。今回は、そんなご時世に、熱烈なファンの「口コミ」をもとに、売り上げを伸ばそうとしたり、ヒット商品を生み出そうとする企業を取材。かつては、テレビなどで大量に広告を打つことで、ヒットを生んできたが、今はそれでヒットが約束されるわけではない企業や商品を末永く愛してくれる"ファン"の力に迫る。

コロナ禍の巣ごもり消費の中で発展した「届ける」サービスが、より便利に進化している。いま注目の"注文して10分"で商品が届く宅配スーパー。実際の店舗はなく、配送専門という欧米では当たり前となった"ダークストア"という業態が、日本でも広がりを見せようとしている。一方、住宅街やマンションの前に"こだわりの専門店"が届く移動店舗サービスも人気。仕掛ける大手不動産会社の狙いとは・・・。"届ける"を極める仕掛け人たちに密着する。

作業服から一般向けへと進化と拡大を続けている「ワークマン」。その勢いはとどまることを知らず、前回（2021年4月放送）紹介した新型店「#ワークマン女子」は、すでに11店舗を展開。子ども向けの商品も充実させている。そうした中いま人気を集めているのが、"キャンプに使える"商品だ。火の粉に強い手袋やペットボトルを保冷（保温）できる真空ホルダーなどは品切れが続出。客からは「本格的なキャンプ用品をもっと作ってほしい」という声が。そこでワークマンが開発に乗り出したのが、テントや寝袋だ。そこにはある狙いが...。その一方で、客層を広げていく戦略には、長年ワークマンを支えてきた「現場で働く人たち」から不満の声も。そこで今回、機能性・耐久性を徹底的に追求した現場向けの商品を作ることに。目指すは、作業服を"極める"。原点を忘れることなく進化を遂げようとするワークマン、その挑戦を追う。

東日本大震災、福島第一原子力発電所の事故から11年を迎える。世界が脱炭素に向け加速する中、日本の電力比率は現在、火力発電が約75％、原発は約4％まで減り、残りの20％を再生可能エネルギーで賄っている。政府が目指すのは2050年の脱炭素社会、カーボンフリー。その実現には更に、新たな再エネの拡大が不可欠となっている。切り札とされるのが「洋上風力」。四方を海に囲まれた日本の新エネルギーとして本命視され、2040年までに約4500基の洋上風力発電を建設する計画だ。最大で原発45基分に相当するという洋上風力の誘致へ向けた動きも加速。日本各地で事業者やメーカーが虎視眈々と受注に向けた動き出している。一方で環境への影響や、天候による発電量の変動などの課題も浮かび上がる中、洋上風力発電は日本の新たな主力電源となりうるのか。その可能性と最新の技術と現場を取材した。

人の流れは、そう簡単に変えられない。その場所にとどまる理由がなければ、容赦なく"素通り"されてしまう。そんな場所を「人々が立ち寄る場所」に変えようと奮闘する人たちがいる。素通りさせない秘策は「ベンチ」に「サウナ」？ユニークな手法で難問に挑む、その行方を追う。

コロナ禍でも人気のうどんチェーン「丸亀製麺」。国内に833店舗を展開し、今ではアジアをはじめ、アメリカやイギリスなど海外でも店舗を広げている。しかし、世界戦略はそれだけではない。丸亀を運営する「トリドール」は今、海外の外食企業の買収を進めている。幾つものブランドを世界で展開する一大グローバル企業になろうとしているのだ。創業者の粟田貴也社長は「日本で全世界的に知られている外食ブランドはまだない。世界でも指折りのグローバル外食企業になりたい」と野望を抱く。その試金石となるのが、2018年に買収した香港の人気NO.1ヌードルチェーン「タムジャイ」。これをまずは日本に上陸させ、世界で通用するかどうかを見極める。その一部始終をガイアのカメラが独占取材。さらに、世界戦略のために結成されたグローバル戦略室の動きにも注目。このコロナ禍でも海外の外食ブランドの買収に乗り出していた。"うどん王"の知られざる野望、その全貌に迫る。

2002年4月。日本経済が真っ暗闇の中でスタートした『ガイアの夜明け』。以来、"夜明け"を信じて闘う人々の姿を見つめ続け、今年4月で20周年を迎える。今回は放送枠を拡大し、これまでの番組の歩みを振り返ると共に、この20年とはニッポンにとってどういう時代だったのかを考える。さらに、主人公たちのその後を追跡取材。これからの20年、ニッポンはどこへ向かうのか、そのヒントを探る。

世界が震撼したロシアによるウクライナ侵攻から1ヵ月が経過した。先の見えない状況が続く中、私たち日本では、どんな影響が出ているのか。緊迫する経済の現場を緊急取材した。ロシアへの経済制裁でエネルギー価格をはじめ、カニなどの魚介類も急騰し、日本や周辺国の産業を揺るがす事態に。一方、ウクライナと福島・長崎の知られざる深い関係がある。無事を祈り、現地と連絡を取り続ける人々に密着した。

同じ会社でずっと働き続けますか？続けられますか？新年度スタートで、新しい職場で働き始めた人も多いはず。長引くコロナ禍で、企業の雇用の考え方も様変わりした。年功序列で、高い賃金を得ている中高年の「早期・希望退職」を積極的に展開。日本特有の「終身雇用」はもはや過去のものに。転職市場は若い世代から中高年まで、かつてない活況を呈し「優秀な」人材の争奪戦が勃発している。あなたはどんな価値を提供できるのか？若手もベテランも関係なし！新たなフィールドにチャレンジするビジネスパーソンたちを追う。

一生に一度は食べたい"憧れの味"。しかし名店は、おしなべて値段も敷居も高い。なかなか行く勇気が出ない人も多いはずだ。そんな壁を取り払おうと、チャレンジを始めた人たちがいる。「銀座で3万円」の高級寿司店は、"本物"の江戸前寿司を気軽に楽しんでもらうための業態を次々に展開。一方、ミシュランの星に輝くシェフは、朝定食から弁当まで、様々な価格帯で"最高のおいしさ"を届ける取り組みに汗を流す。共通しているのは"憧れの味"をもっと身近なものにすることで、閉塞感が漂う中、少しでも人々に笑顔になってほしいという思いだ。料理人や飲食店が「食」を通じてできることは何なのか？原点に立ち返った挑戦の行方を追う。

コロナ禍でホテル業界が苦しむ中、4月22日に大阪市浪速区で開業するホテルが注目されている。建てられたのが、日雇い労働者の街として有名な「あいりん地区」（西成区）にほど近い、30年以上も塩漬けになっていた土地だからだ。ホテルの名は「OMO7大阪」。手掛けるのは、あの星野リゾートだ。しかし星野佳路代表は、「都市観光に最適の場所。ここが変われば大阪市はガラリと変わる」と、その立地に自信を見せる。理由は、周辺の様々な観光スポットへのアクセスが良いこと。そして、大阪名物串カツの店などが軒を連ねる人気の下町「新世界」に近いこと。さらに、「あいりん地区」の変化も大きい。今でこそコロナ禍で勢いを失っているが、近年は、安宿を求める外国人旅行者が詰めかけ、「労働者の街でありながら観光の街でもある」という場所になりつつある。それらの周辺の街に、オープンする巨大なホテルはどんな影響を与えるのか？星野リゾート、日雇い労働者、地元で店を営む人々、3者の目線から追う。

今回のガイアは、SDGs 17の目標のうち、12番目の「つくる責任　つかう責任」に関するもの。これまで企業は、ものを作る際にでる「小さな切れ端」など、もったいないとは思いつつ捨てていた。また、食べものを作る際に使った材料など、なるべく環境に負荷がかからないように捨てていた。しかし今回は、「もう捨てない」を合言葉に奮闘する企業の取り組みに密着。日本人なら誰もが知る"飴メーカー"。飴を作る際に、思いのほか、「切れ端」が出る。メーカーは、これをどうにかしようとSDGsを意識した専門部署を立ち上げた。また、九州・福岡の名物、豚骨ラーメン。それを作る際に出る「油とスープ」を、車の燃料にしようという運送会社の会長が登場。「豚骨油」で、車が走る！？その挑戦を取材。

驚きの安さで日用品や食品から家電、ブランド品まで"何でも揃う"ディスカウントストア「ドン・キホーテ」。最近では、ユニークなPB商品も人気。しかし、ドンキには知られざる悩みが・・・。スーパーやドラッグストアなど他の店でも置いてあるような商品が増え、ドンキらしい尖った品揃えが薄れているというのだ。そんなドンキが今、商品のジャンルを絞った「特化型」の店舗を続々とオープンさせている。その驚きの店づくりとは？さらに積極的な買収で、スーパーも手に入れたドンキ。新たな"稼げる店"に生まれ変わらせようと、新戦略で挑んでいた。ドンキの生きる道、その全貌に迫る。

新型コロナの感染拡大で、最も厳しい目を向けられたのが居酒屋業界。2019年12月時点で主な居酒屋チェーンの店舗数は7200店ほどあったが、外出自粛やテレワークの普及などにより、2021年末には1356店舗が閉店し20％近く減少した。生き残りをかけ大手居酒屋チェーンは、何でも揃う店舗から焼肉や唐揚げ、バーガーなど専門店に次々と業態転換を図っている。中でも大量閉店で街から消えていった居酒屋「金の蔵」は、これまでにない試みで業態転換を目指している。静岡の沼津漁港から届く新鮮な魚を扱う鮮魚店で買い物客を狙いながら、飲食もできるという新店舗だ。オープンまでの半年間に独占密着取材、果たして成功するのか・・・。

ガイアがこれまで20年の歴史で取材してきた海外の国は実に70カ国以上。そこで数多く目にしてきたのは、世界から感謝される日本人たちの姿だった。そのビジネスは今、どうなっているのか。今回は、2人の日本人のその後に注目。日本製の中古品に新たな価値を吹き込み、先駆けて世界に送ったリサイクル会社の社長。そして、自ら開発した水をキレイにする浄化剤で、発展途上国の人々に安全な飲み水を届けようと奮闘していた中小企業の経営者。世界から感謝されていた彼らの今を追うと、驚きの展開が・・・。そして感動の再会も待っていた。

地域が抱える「弱み」。それをユニークな発想で強みに変え、生き残っていくための武器にしようとしている人々がいる。かつて「スタバはないが、スナバはある」と自虐的なアピールをした鳥取県。近年も都道府県の魅力度ランキングで下位に沈む。しかし、今、鳥取を代表するスポット「砂丘」を舞台にした思いもよらない新ビジネスが動き出していた。一方、千葉県の印西市。かつてニュータウン計画に失敗した街に今、世界の名だたる企業が続々と集まって来ていた。一見ネガティブなものをポジティブに変換し成功へと導く、その現場に迫る。

今回は、コロナの影響で明暗を分けている「キレイにする」ビジネスを取り上げる。新型コロナウイルスの影響で、スーツやワイシャツを着る機会が減り、その影響をもろに受けているのがクリーニング業界。さらにここにきて、「原油高」が、状況をますます厳しいものにしている。その一方で、家で過ごす時間が増え、ハウスクリーニングの需要が増えている。どちらも「キレイにする」のを生業とする業界だが、大きな違いが。コロナにも、原油高も関係ないと、絶好調のクリーニング店が北海道に。一体、なぜか？自社で出す洗剤は、50億円の大ヒット、本業のハウスクリーニングも好調なのに、大きな悩みを抱える社長。それは、業界に漂うある空気だった・・・。知られざるキレイの裏側に・・・迫る。

コロナをきっかけに、都会から地方への"移住"を希望している人が増えているという。そんな中、我が街に1人でも多く移住してもらおうと、各地でユニークな取り組みが進んでいる。栃木県佐野市は、ご当地名物「佐野ラーメン」を武器に、手厚い支援をするというのだが、果たしてどんな取り組みなのか。さらに島根県の海士町は、全国の自治体で初めての取り組みを始めたところ、移住希望者が増えたという。そしてこの春も、大学を卒業したばかりの20代の女性が島へ・・・。どんな新生活が待っているのだろうか。町も人も幸せにする、新たな移住のカタチを取材する。

今やすっかり観光の名所として定着した「道の駅」。もとは一般道での休憩施設として1993年に103か所からスタートした。その後、地域の情報発信を目的とし、特産物の直売や宿泊施設などを備えた「地方創生の切り札」として急速に拡大。今や1194ヵ所（2022年2月現在）の道の駅が全国に作られている。しかし乱立による競争激化で安定的な来場客の確保が難しくなり、「道の駅」の約3割が赤字運営といわれ、事業主体である自治体の力量がいま問われている。果たしてブームの「道の駅」は「地方創生」の拠点と成り得たのか。これまで幾度となく道の駅の"進化"を見届けてきた「ガイアの夜明け」が、番組20周年を期にあらためて果たしてきた成果と課題を浮き彫りにする。

生産から消費までを追跡し"見える化"する「トレーサビリティ」。それにより、偽装の防止や安心安全の確保はもちろん、消費者は、それが「どこで生産され、どのように店まで届けられたか」などをより詳しく知ることができるようになる。今、積極的にトレーサビリティの導入に取り組むのは熊本県。今年2月、「熊本県産」として販売されていたアサリに中国産が混入していた「産地偽装」が発覚。今回、ITを使って流通の過程を追うことで目指すのは、もちろん信頼の回復だ。プロジェクトチームの舞台裏に、ガイアのカメラが密着した。さらに、トレーサビリティの最先端として注目されるのが、AIを使ったスマート漁業をサポートするオーシャンソリューションテクノロジー（長崎・佐世保市）。今回は「IT×漁業」の技術で、獲れた魚が飲食店に届くまでをデジタル追跡。そうすることで、客は、今食べている魚が「いつ、どこで獲られ、どこで水揚げされ、店に運ばれてきたか」を、詳細な位置情報とともに知ることができるようになる。背景をより具体的に伝えることで魚の付加価値を高め、ブランド化につなげるのが狙いだ。漁獲・加工・流通・販売の透明化は、不正の防止や食の安全の確保など、様々な観点から取り組まなければならない大きな課題。新たな段階に入った食品流通の「見える化」の取り組みを追う。

戦後最悪とまでいわれた日韓関係。さらに新型コロナの感染拡大で事実上、旅行が不可能に。その間、人気を集めたのが「東京のコリアタウン」新大久保。休日には、BTSをはじめ韓国アイドルのグッズやコスメ、ストリートフードを買い求める人で歩道があふれるほどになる。新たに「新大久保韓国横丁」もオープン。「韓国に行きたくても行けない」人々を呼び込んでいる。こうした中、約2年半ぶりに韓国旅行が解禁になる。同時に日本からのビジネス交流も本格化。日韓関係の新たな時代のはじまりとなるのか。ガイアのカメラが現場の奮闘を追った。

待望の夏休み「今年こそ海外旅行」という人も出始めている。こうした中ANAは、ホノルル線の定期便について、7月から超大型旅客機A380、通称「フライングホヌ＝空飛ぶウミガメ」を2年3か月ぶりに復活させることを宣言。フライングホヌといえば、ガイアは2019年の初就航から取材。国内ではANAだけが持つ座席数500超の旅客機で、ライバルJALの牙城・ハワイを結ぶ路線へ投入。シェア獲得の期待を背負った。しかしコロナが世界を席巻し、フライングホヌもハワイ定期便も運航を休止していたのだ。様々な思いで復活の時を迎えるパイロットと、定期便の準備を進める社員たちの奮闘を追った。

ものづくり大国ニッポンを支えてきた"町工場"。ガイアもこの20年、ことあるごとにその驚きの技術力とそれを生む職人たちを取材してきたが、いま資金難や後継者不足が深刻化し、どんなに技術があっても廃業を余儀なくされる町工場が後を絶たない。そんな中、かつて取材した企業の中に、一際元気な"町工場"があった。鋳物工場で、父から新規事業を任された娘が挑戦するのは何と、観光業にブライダル事業！？さらに、自らもがんを患いながら、人の命を救う医療器具を作ってきた"神の手"を持つと呼ばれた男。9年ぶりに取材すると、弟子たちにその技を引き継ぐべく新たなものづくりに挑んでいた。この時代にもしたたかに生き残り、明日につながる闘いを続ける"町工場"、その裏に隠された数々のドラマを追う。

いま大人気の会員制倉庫型スーパー「コストコ」の新たな動きに密着。コストコは、1999年、福岡に日本第一号店をオープン。この頃、日本の規制が撤廃されたことにより多くの外資が日本に進出してきたが、軒並み失敗。その一方でコストコは、着実にファンを増やし、いま拡大路線に舵を切っている。食べ物から日用品まで、大型商品が並ぶコストコだが、今後さらに大きな商品を並べようとしている。2030年までに、今の倍に店舗を増やす計画だというが、新たな店はどんな風になるのか？これまでは見られなかった「裏側」にカメラが潜入、人気店を作る戦略を見た！

この夏、ようやく海外旅行が再開。だが、2年以上にわたるコロナ禍の影響は、あまりにも大きかった。ガイドブックの代表格『地球の歩き方』は、売り上げが9割も減少。ついには編集部ごと他社へ譲渡されてしまった。そんな中、意外な突破口を見つけ出し、復活にかける。一方、中国人観光客の"爆買い"で有名な免税店「ラオックス」。客が途絶え、24あった店舗は、わずか1つに。再起の切り札は、培ってきた「アジアの人材力」だった。降りかかる災いの中、新たな"強み"を生み出し反転攻勢をかける人々を追う。

今年は3年ぶりに行動制限のない夏休み。新型コロナの感染拡大は続くものの、国内旅行の水準はコロナ前とほとんど変わらないほどまでに回復している。観光客を迎え入れる地方にも「今年こそは！」という思いは強い。そんな中で注目されているのが「地域一体となって観光客を呼び込む」という動き。突出した1つのスポットだけに観光客が集まるのではなく、その周辺地域にもお金を落として貰うことで、疲弊した地方の活性化の起爆剤になるのではと期待をかけている。一方、観光客にとっても地元の人しか知らないスポットは、新たな発見の連続にもなる。「地域ぐるみのおもてなし」は観光客の心をつかめるのか？ガイアのカメラが密着する。

世間の常識に迎合せず、信じた我が道を突き進む"異端児"。「ガイアの夜明け」20年の歴史を紐解くと、そんな業界の常識に捉われない、知られざる創業者がいた。1人は、当時はまだ誰も知らない「レアメタル」の可能性を信じて、私財を投げ打って専門商社を立ち上げ、「レアメタル王」と呼ばれるようになった人物。そしてもう1人は、外食チェーンの常識を全否定した"オレ流"の店づくりで「コロナ禍で最も成功している」と評されるレストラン経営者だ。日本を襲う大きな危機、資源価格高騰と新型コロナ。立ち向かう"異端児"の今を追跡取材した。

コロナ禍で在宅時間が増えたことなどをきっかけに、自宅の片付けをする人が急増。それに合わせるように増えているのが"買い取り"業者だ。「リユース」市場は2兆円を突破し、2025年には3兆5000億円規模にまで拡大すると言われている。そんな中、家庭に眠るお宝を発掘しようと、新規参入する企業が続々登場している。紙袋1枚からマニアックな家電まで一発回答で買い取るベンチャー。さらに老舗の百貨店も買い取りビジネスに乗り出してきた。そこには百貨店ならではの戦略が...。あなたの家を宝の山に変える、新時代の"買い取りビジネス"。その最前線に密着する。

「大企業に入れば一生安泰」という考えは、今は昔。時代の先端を行くスタートアップ企業に就職するもよし、自ら起業するもよし、と若者の選択肢は広がっている。一方、企業側としても元気な若者をどう育てるかはその企業の将来を占う上でも重要になってくる。若者が生き生きと働く会社にこそ、未来があると言えるのだ。新しい時代を生きる、次世代を担う人材の育て方を追う。

低価格＆大容量を武器に、全国979店舗を展開し、時価総額1兆円を超えるなど、右肩上がりで成長してきた業務スーパー。しかし価格勝負の業務スーパーにも値上げの波が押し寄せていた。心臓部とも言える商品開発チームでは、値上げを避けるべく人気PB商品の改良に着手。原価1円をめぐる攻防の舞台裏にカメラが入った。さらに業務スーパーの低価格を影で支えるM&Aチームを初取材。経営難の工場を再生させる独自のやり方が明らかになる。

コロナ禍でも成長を続ける菓子メーカー「シャトレーゼ」。これまでに2億本以上売ったアイス、チョコバッキーをはじめとする"おいしくて安い"スイーツは売り上げ好調。その新たな挑戦の舞台は、シャトレーゼ誕生の地、山梨県。研修施設をリニューアルしたホテルを地域活性化の拠点にし、商品開発にもいかすという。一方、長野県伊那市で75年愛されてきたケーキ店「菓匠Shimizu」。その取り組みに今、企業や自治体などから続々と依頼が。将来の夢をケーキの上に描く「夢ケーキ」。それが研修で引っ張りだこの理由とは？「スイーツのチカラ」で様々な課題の解決に挑む人々を追う。

8月24日、京セラ創業者で日本航空再建に尽力した稲盛和夫元会長が亡くなった。番組では2008年、JAL経営危機から破綻、再建までを追い続けた。当時、稲盛元会長はガイアのカメラに「幹部社員の意識を変える」と語り、改革に着手。その精神は今に引き継がれている。さらにJALが継承する安全憲章。"命を守る"秘められた社員たちの思いとは...。さらに新型コロナという未曽有の危機にどう立ち向かうのか。JALの最前線を取材した。

誰もが知る大手メーカーにも弱点がある。それは"振り向いてくれない"客がいること。耳に残るCMで高い知名度を誇る菓子メーカーの「湖池屋」。課題は、20代30代と60代以上の女性の間での"スナック離れ"。空白地帯を埋めるため、プロジェクトチームが立ち上がった。一方、カレー粉やわさびなどの調味料でおなじみの「エスビー食品」。こちらは、今まで取り込むことができなかった層を狙う戦略を進めていた。目指すのは、これまでにない「チューブ調味料」の開発。時代のニーズに合った商品を生み出せるのか？"新たな客"の心を掴もうと奮闘するメーカーたち。その最前線に迫る。

いま「冷凍食品」が売れている。長期保存ができて、調理が簡単なのは当たり前。冷凍することで、今までになかった"極上グルメ"が味わえるという。電子レンジで温めると、なぜか冷たい「冷やし中華」ができあがる...。常識を覆す製法を開発したニチレイフーズ。この秋に仕掛けるのは、「史上最高のハンバーグ」だ。一方、東京の高級すし店が目をつけたのは、北海道で大量に水揚げされるようになったブリ。レンジでチンすると魚は冷たく、ご飯は温かく仕上がる、前代未聞の「冷凍ブリ丼」を作ろうという。ますます進化する冷凍の可能性に迫る。

新型コロナの影響による外出自粛やテレワークの普及によって、都心から郊外へ人の流れが変わった。コロナ禍では、都心の飲食店の売り上げが落ち込み、郊外の店はそれほど影響を受けなかった。アフターコロナ時代もこの郊外化の流れは止まらず、かえって都市部からほど近い郊外に新たな経済圏が誕生する、と予測する専門家もいる。今回の「ガイアの夜明け」は、コロナ禍で急速な開発が進む千葉・木更津市や、かつてロードサイドを席巻した「ロードサイドのハイエナ」のその後を取材する。

ガイアの夜明け20周年企画第7弾は、ニッポンの自動車メーカーに迫る新たな戦い。これまで世界をリードしてきた日本のハイブリッド車。しかし世界的な「脱炭素」の取り組みの中で「EV（電気自動車）」を普及させる動きが急速に広がる。欧米や新興の中国メーカーが先行する中、EVは次のエコカーの「本命」になるのか？反撃の狼煙を上げたのは日産自動車。日本メーカーで最も早く「EV」の量産を始めた。大変革が始まった現場を独占取材で追う。

「となりのトトロ」「天空の城ラピュタ」「千と千尋の神隠し」など、誰もが知るヒット作を生み出し続けているスタジオジブリ。そんなジブリが手がけるテーマパーク「ジブリパーク」が、11月1日、愛知県長久手市にオープンする。そのコンセプトの一つは、"森と相談しながらつくる"。元からあった森をなるべくそのままにし、そこに点在するジブリの世界を、自分の足で歩いて、秘密を発見していく。制作現場の指揮を執る宮崎吾朗監督と、施設の建設と運営に奮闘する人々。そして、地元・愛知の底力。ジブリパーク開園までの舞台裏に迫った。

今週はテレ東経済WEEK。「ガイアの夜明け」第1弾は環境ビジネスの最前線に迫る。まず注目するのは、身近なペットボトル。世界で原料の争奪戦が勃発し、価格が急騰しているという。そんな中、汚れたペットボトルでも、独自技術できれいなペットボトルに再生させる環境ベンチャーが動き出した。さらに、「温暖化ガス」の削減に向け、世界を飛び回る商社マンにも密着。今後、ビッグビジネスに成長する可能性がある「排出権取引」でリードしようと、オーストラリアの大地やカンボジアの密林にも乗り込む。地球環境が大きな岐路に立たされているいま、日本のチカラで貢献しようと奮闘する人たちの最前線を追う。

全国に200店舗を展開する人気のスーパー「成城石井」。一番の売りは、主にヨーロッパから直輸入したワインやチーズ、生ハムなど、世界中の美味しいものが揃うこと。しかし今、知られざる悩みが・・・。長引くコロナ禍でバイヤーは3年近く海外に買い付けに行けず、さらに今年に入って、ウクライナ情勢に食料高騰、さらに歴史的円安の逆風で、魅力的な輸入品を満足に揃えられなくなっていたのだ。そして、11月解禁の人気ワイン「ボージョレ・ヌーボー」も価格高騰で例年通りの仕入れができないという大ピンチに・・・。そんな中、生き残りをかけて、新たな市場の開拓へ乗り出した。敏腕バイヤーが向かったのは、オーストラリア！そこで見つけた今までにない商品で勝負をかける。一方、海外情勢が揺れ動く中、いま改めて"国内のいいもの"にも注目。激動する世界経済をどう生き抜くか。成城石井の知られざる新戦略に独占密着する。

長時間労働・残業・パワハラ...叫ばれ続けた「働き方改革」で日本企業の労働環境は表向き改善したとされる。1人当たりの労働時間は2020年におよそ100時間減り（2016年比）働きやすくなった、とのデータも（厚労省調べ）。一方で仕事への充実感や達成感で見ると...熱意を持って会社に貢献したいという社員の割合が「世界最低水準」という衝撃の調査結果も！政府が「働き方改革」を打ち出して5年あまり。これからは「働き方」から「働きがい改革」が問われる時代になった。動き出した企業や、ビジネスパーソンの取り組みを追う。

ガイアがこれまで追いかけてきた外食の革命児たちが、また新たな挑戦に乗り出していた。人気のとんかつ・かつ丼チェーン「かつや」のトップだった若き社長は、なんと会社を飛び出して独立。自分の理想のレストランを開いただけでなく、悩む外食店のアドバイザーとして"第二の人生"を歩み始めていた。早速、あの中華料理の名店と二人三脚で新しい店づくりに取り掛かった。その改革の現場にカメラが入る。一方、これまでにない飲食店を次々と生み出してきた居酒屋の仕掛け人はいま、地方を元気にする店で勝負しようとしていた。その舞台は、都道府県人気ランキングで下位の茨城県。今度はどんな店で挑むのか。革命児たちの挑戦の現場に密着する。

スマホ、クルマ、家電製品･･･これらを動かすのに欠かせないのが「半導体」だ。世界的な供給不足が日々取りざたされる。この半導体をめぐる知られざる戦い、主戦場は日本政府が目指す「次世代半導体」の開発だ。その全容をガイア取材班は長期に渡り水面下で取材していた。経済産業省が主導しトヨタ、NTT、ソニーなど日本を代表する大手企業8社が出資。アメリカ政府やIBMなど有力ハイテク企業とも連携し次世代半導体を量産する新会社を設立。このビッグニュースの裏側をカメラは見ていた･･･。1980年代、半導体大国と言われ世界を席巻した「ニッポンの半導体」産業。しかし、韓国・台湾メーカーの猛追を受け凋落。現状は「10年遅れ」と指摘される。ニッポン経済の浮沈もかけた今回の壮大なプロジェクトは、誰がどのように「絵」を描き、動かそうとしているのか。その一部始終を"スクープドキュメント"で伝える！

経済の発展と共に増加した食品廃棄物。そのうち、本来食べられるのに棄てられてしまう「食品ロス」は、年間522万トン（令和2年／農林水産省）。日本人1人当たり1年で約41キロ、毎日ご飯1杯を捨てていることになる。そんな中、「食品ロス」の削減を目指し、画期的な取り組みを進めているスーパーがある。打ち出しているのは、「量り売り」や「売り切れ御免」「欠品OK」など、これまでのスーパーの常識を覆すもの。しかも、ただロスを減らすだけでなく、余った食材を美味しく"食べ尽くす"ことにもこだわる徹底ぶり。そこには家庭でも取り入れられるヒントが。「食品ロス」削減の国際的な機運が高まる中、その先頭を走る人々の奮闘を追う。

いま都心のホテルの値段が急上昇。全国旅行支援や外国人観光客の受け入れが進み、活況を呈している。これまで価格を武器に拡大してきたビジネスホテル業界では異変が・・・。出張族のビジネスマンが「寝に帰るだけ」というイメージから、驚きの進化を遂げていた。"進化系"をコンセプトに、全国展開する「アパホテル」。アパは、プールや大浴場を導入した「新都市型ホテル」で、ビジネスホテルからの転換を図っている。そして今、注目を集めるのが「カンデオホテルズ」。ビジネスホテルと高級ホテルの間を狙った「唯一の4つ星ホテル」をコンセプトに面積あたりの売り上げで、世界トップクラスを誇る。コロナで打撃を受けたホテル業界が、過去最高の売り上げを記録するのはなぜか。知られざる戦略と、普段では決して見られない裏側に迫る。