来るインバウンド6000万人時代へ。2024年はコロナ前の3100万人を超え過去最高に。しかし、オーバーツーリズムの問題や少子高齢化による担い手•人手不足、施設やインフラの老朽化など日本の観光地が抱える課題も山積みだ。そこでいま注目されているのがサステナブル・ツーリズム。その言葉通り、観光地そのものを持続可能にするという取り組みを追う。

繰り返し巨大地震に見舞われてきた"地震列島ニッポン"。能登半島地震に熊本地震、東日本大震災...そして、30年前に発生した「阪神・淡路大震災」。地震による未曽有の災害の度に問題になるのが「建物の耐震性」だ。しかし、1年前の能登半島地震でも家屋の倒壊で多くの命が失われてしまった。「安全な住まい」の普及が今も課題として突きつけられているのだ。「ダンロップ」ブランドのタイヤ製造を主軸にする「住友ゴム」は、神戸の本社が30年前の阪神・淡路大震災で被災。それを契機に新築だけでなく中古住宅にも取り付け可能な「制震装置」の開発に力を注いできた。持てる技術と"命を救う使命"を胸に奮闘する姿を追う。

100年を超える歴史を持つ自動車業界。これまでアメリカ・日本・ヨーロッパの大手メーカーがその巨大市場をほぼ占有してきた。しかし、テクノロジーの急速な進化や電動化の波、そして中国を中心とする新興企業の台頭で、いま業界の勢力図が塗り替えられようとしている。2024年の世界販売台数で、かつてビッグスリーと呼ばれたアメリカのフォード・モーターのみならず、日本のホンダや日産も中国の電気自動車メーカーBYDに追い抜かれる見通しだ。新興メーカーの台頭に揺らぐ日本メーカー。逆風の中、ホンダは経営不振に陥った日産との経営統合を模索する。2021年4月には「100％電動化」計画を発表、さらに翌年には異業種のSONYと新たな電気自動車メーカー「ソニー・ホンダモビリティ」の設立を仕掛けるなど独自の戦略を打ち出し続けるホンダ。そのホンダを率いる三部敏宏社長。「リスクは機会」「失われた30年を取り戻し日本企業が再び世界をリードする」そんな三部社長の思いを実現しようと奮闘する新型EVの開発現場に独占密着。日本メーカーがこれまでに培ってきた技術やサービスを磨き・進化させ、再び世界で勝負しようと挑む姿を描く。