再生可能エネルギーの切り札として注目を集めている洋上風力発電。北海道・石狩市の沖合に日本最大級の風車が登場する。海上で巨大な風車を組み上げるのは、大手ゼネコン清水建設が建造した世界最大級の「SEP船」と呼ばれる特殊な船。ガイアのカメラがその船内に乗り込み、風車建設の巨大プロジェクトに独占密着する。ニッポンの風で新たなエネルギーを生み出そうとする最前線を追う。

日本の温泉旅館が危機に瀕している。1990年代以降は減少傾向にあり、25年間でほぼ半減。2020年、観光庁が公表した資料では、全体の約3割の旅館が赤字で、借入金の返済も困難な「衰退旅館群」とされる。背景にあるのが、少子高齢化と人口減少。経営者の多くが高齢化し、事業承継の問題を抱えていた。日本の温泉文化を支えてきた古き良き旅館。様々な人間模様をガイアのカメラが追った。

「SDGs」とは、2015年9月に国連サミットで採択された「持続可能な開発のための17の国際目標」のこと。しかし、こうした目標が掲げられる前から課題の解決に挑み続ける日本人がいる。彼らが取り組むのは17の目標の1つ「つくる責任・つかう責任」、具体的には再生利用などを通じて廃棄物の発生を削減すること。形が悪い、傷があるなどの理由で、野菜や果物が捨てられる「食品ロス」に立ち向かう木村尚子さん。日本だけでも年間29億着が供給され、その半分が捨てられるという「衣服ロス」に挑む山本昌一さん。捨てられるものに新たな価値を見出し、ビジネスを通じて廃棄を減らしてきた。ガイアのカメラが見つめてきた先駆者たちの取り組み。彼らがいま新たな挑戦に動き出していた。

人生も円熟期を迎えて、ますます元気な50代から上の"生き生き世代"に絶大な人気を誇る雑誌がある。その名は「ハルメク」。書店では買えない定期購読のみの月刊誌ながら、発行部数46万部と日本一売れる女性誌なのだ。さらに、カタログ通販も手掛け、読者と一緒にオリジナル商品も開発。この時代に、ピンポイントでターゲットの世代の心をがっちりつかむ驚きの手法に密着。知られざる「ハルメク」の強さと、その"狙い撃ち"戦略の全貌に迫る。

タクシー業界NO1に、通販業界大手と、誰もが知る大企業の舵取りを任された若きリーダーたち。ガイアはその第一歩から追いかけてきた。時代が変わり、それぞれの業界が大激動する中、彼らはいま、新たなる挑戦へと乗り出していた。その終わりなき戦いに密着する。

築地から豊洲へ魚市場が移転して6年。紆余曲折を経てオープンしたのが、豊洲市場に併設する商業施設「千客万来」だ。豊洲市場の"場外"と位置付け、地元の人々や観光客を呼び込んで、豊洲エリアの活性化を狙う。一方、築地市場がなくなった後も営業を続けているのが「築地場外市場」。連日、外国人観光客などで大盛況だ。しかし、古くから店を構える商店街の人々は危機感を抱いていた。観光客目当ての店が乱立し、地元の人やプロの料理人が訪れる築地場外市場の歴史や文化が失われようとしていたのだ。「千客万来」で活性化を狙う豊洲と、魚河岸の伝統を守ろうと立ち上がる築地...それぞれの挑戦を追う！

能登半島地震から1カ月半。かつてガイアが取材した人たちは、大地震にどう立ち向かおうとしているのか。本社機能の一部を石川県珠洲市に移した東証プライム上場の医薬品会社、アステナホールディングスの岩城慶太郎社長。被災者が少しでも安全な場所に避難できるよう、行政に先駆けて「2次避難」の手配に奔走していた。一方、働きがいを求めて加賀市に移住した元ソニーのエンジニア、山内智史さん。得意のIT技術を活用して、混乱を極める現場で被災者を円滑に受け入れるためのアプリをスピード開発。デジタルの力で支援の輪を広げようとしていた。

誰にとっても「ひと事ではない」時代が迫っている。「認知症」の高齢者は、厚生労働省などの推計で、来年には約700万人、およそ5人に1人になるとされる。さらに65歳以上の高齢者層がピークになる2040年には、46.3％が認知症になる可能性を指摘されている。そんな中、独自の取り組みを行うのは、岩手県にある「銀河の里」という介護施設。ここでは、認知症の高齢者一人一人ととことん向き合い、それぞれの思いを受け止めようとしている。一方、各企業も様々な形で、認知症時代に挑む。製薬大手の「塩野義製薬」は、「家電」を開発し、認知症にアプローチしようと試みる。果たして、どんな家電なのか？認知症を、特別なものではなく、向き合う時代へ...そのヒントを探る。

「西武園ゆうえんち」を始めレジャー施設の再生や開発を手がけてきた「刀」。ユニバーサル・スタジオ・ジャパンをV字回復させたことで知られる森岡毅さんが率いる会社だ。武器は、数学を駆使した独自のマーケティング術。リスクを徹底予測し、採算が確実にとれるギリギリの投資ラインを見極め、成功の"勝ち筋"を作っていくという。そんな「刀」がいま、低成長が続くニッポンを元気にしようと、各地でテーマパークの再生・開発を進めている。長崎では「ハウステンボス」の大リニューアルの指揮をとり、沖縄では"やんばる"の自然を生かした「巨大テーマパーク」を新たに開発。そして東京では、閉館したショッピングモールを改装し、世界初の「体験型テーマパーク」を生み出そうとしていた。共通するのは、"眠れる資産"を生かした事業であること。日本全国に存在する、活用しきれていない施設やスペースを有効利用して持続可能なビジネスを創り、地域、ひいてはニッポン全体を元気にしていこうというもの。独自の手法を武器に成功へと導いていくことはできるのか？「刀」の壮大な挑戦と野望にガイアのカメラが迫った。

東日本大震災から13年。福島第一原発にほど近い、福島・浪江町は、いまも帰還困難区域が町の75％を占める。現在の住民は2000人あまり。震災前と比べると10分の1にまで減ってしまった。あまりに長い避難生活・・・かつての住民は「家も土地も手放してしまった」と、諦めの声を漏らす。そんな浪江町に再び人を呼び戻そうと、最先端の巨大工場が稼働した。製造するのは"世界最大級の木造建築物"を支える重要なパーツ。「いまだからこそ、世界に福島の力をアピールしたい」。ふるさとを復興させるため立ち上がった、福島の挑戦者たちを追う。

ニッポン人が抱える大きな健康課題。それは塩分の摂りすぎだ。高血圧のリスクが高まるとされ、脳梗塞や心筋梗塞などさまざまな疾患を引き起こす可能性が指摘されている。日本人の1日当たりの食塩摂取量は20歳以上の男性が10.9g・女性が9.3gで（厚生労働省調べ）WHOの目標量1日当たり5.0g（2012年）の約2倍。SDGsの第3番目の目標「すべての人に健康・福祉を」にも該当する、食生活上の大きな課題だ。「減塩」をどう進めるのか？日本では現在、食品メーカーなどの減塩・無塩食品はこの5年間で1400億円市場に成長している。この「減塩」市場に食品メーカーとは全く異なるアプローチで挑む意外な企業が現れた。ビール大手のキリンだ。食品や飲料ではなく新たな「食器」を開発して参入するという。アルコール飲料が主力のキリン。「減塩」市場に向けてどんな「食器」を世に出すのか？「イノベーションが起きにくい」と指摘されてきた日本の大企業に、一石を投じるチャレンジとなるか？独占取材で追う。

いまや生活には欠かせなくなったネット通販。コロナ禍に利用者が急増した結果、家庭に届けられる宅配荷物は年間50億個以上に膨れ上がった。即日配送サービスや「送料無料」サービスで消費者の利便性が高まる一方、再配達が頻発するなど配送ドライバーの仕事量は大幅に増えている。そんな物流業界がいま、危機を迎えていた。これまで人手不足や長時間労働が常態化していたことから猶予されてきた運送業だが、今年4月からは「時間外労働の上限規制」が適用されることに。労働時間を短縮すれば、運べる荷物も減少してしまうため、「物流2024年問題」として懸念されていて、「2030年度には今の荷物量の34%が運べなくなる」という試算も...。企業間物流で最大手のセイノーホールディングスは、「働き方改革」と「大量物流」の両立を目指して、これまでのオペレーションを一気に見直そうと奔走していた。しかし、改革の真っただ中に能登半島地震が発生してしまった。日本の物流は支えられるのか、激変する運送業界の最前線に密着した。さらに、消費者に荷物を届ける宅配業者の戦いを追った。

4年に1度開かれるスポーツの祭典、オリンピック。今年はフランス・パリを舞台に7月に始まる。トップアスリートたちがメダルの栄光に挑む一大イベント、しかしその場に立てるのは激しい競争を勝ち抜いた者だけ。そして、代表の座を勝ち取ろうとしのぎを削る選手たちと二人三脚で「パリで勝つ！」ため闘っているのがスポーツメーカーだ。全世界が見守るオリンピックはメーカーにとっても重要な舞台だ。活躍した選手が使った、ユニフォームやシューズ、そして水着やラケットといった用具は、消費者からも大きな注目を浴びるため、メーカーにとっても負けられないアピールの場となる。アスリートに寄り添い、最新技術で記録を支える日本企業の闘いにガイアのカメラが独占密着する。

去年の元日、予期せぬ大火災に見舞われた温泉旅館がある。伊豆の「天城荘」だ。ガイアのカメラは、火災から1年以上にわたり再建に挑む人たちに独占密着。旅館だけではなく、地域の再生も目指し奮闘する姿を追った。一方、観光船の沈没事故で観光客が激減した北海道の知床。ふるさとの再生を願い都会からUターンした若者がいた。彼の挑戦は、地域を再び輝かせる灯火となるか？逆境からの復活にかける人々の物語

2024年4月1日から時間外労働の上限規制が始まる...いわゆる2024年問題。そこで危急の対策を迫られているのが、トラックなどの物流業界や地域の足となるバス・タクシー業界だ。コロナ禍を経て経済が回復するなかで浮き彫りとなった人手不足に、一層拍車がかかるかもしれないこの新規制に、どう立ち向かうのか？岡山県の公共交通の雄「両備グループ」が打ち出した対策が「宇宙一本気（マジ）な乗務社員採用大作戦」、この画期的な取り組みは業界を救えるか？一方のタクシー業界では、徳島県のITベンチャー「電脳交通」が開発した配車代行サービスが、いま注目を集めている。徳島市内のオペレーションセンターから、土地勘の全くない全国のタクシー会社の顧客へ迅速に配車を手配するというもの。「電話が繋がらない...」「30分以上待たされた...」運転手不足がもたらす、苦情が絶えない地方の小さなタクシー会社にとって、このシステムは打開策となるのか？

「100年に一度」の再開発が話題となっている渋谷の隣町・原宿でも、今、新たな街づくりが進められている。4月17日（水）に神宮前交差点の一角に開業する、大型商業施設「ハラカド」。テナントに入るのは、"若者の街"原宿には似つかわしくない、銭湯、雑誌の専門店など。まるで、時代に逆行するかのような計画を主導するのは、東急不動産だ。東急が渋谷の開発を進めているのは有名な話だが、実は原宿の開発にも力を入れているのだ。番組では、ハラカドの目玉施設として、「銭湯」の新設を託された、東京・高円寺にある老舗銭湯の3代目の取り組みやスマホ世代の若者たちに雑誌の魅力を伝えようと画策する、書籍取次会社のユニークな挑戦に密着。"竹の子族"や"竹下通り"に"裏原宿"、流行の発信地として時代を創ってきた原宿。新たな歴史を生み出そうと始まったプロジェクトを通して、令和時代の街づくりを見ていく。

日本経済の大動脈である高速道路には現在852ヵ所のサービスエリア・パーキングエリアが整備されている。ガイアの夜明けはそんな休憩施設をNEXCO東・中・西日本が進化させる取り組みを民営化直後から追い続けてきた。今や綺麗なトイレは当たり前、温泉や宿泊施設なども充実。そこでしか買えない限定グルメを始め、常に新たなサービスを提供するサービスエリア・パーキングエリアは、今や魅力ある旅の最終目的地にもなっている。「駅ナカ」ならぬ「道ナカ」として注目されるサービスエリア、その可能性と発信力をいかし、地域の魅力ある食材を広めようと奮闘する料理人や、これまでにない新しいサービスの展開を目指す人たちの取り組みに密着する。

地元民に愛されながらも店主の高齢化や後継者がいないため絶滅の危機に瀕している絶品グルメ「絶メシ」。群馬県高崎市では、老舗カレー店を継承した若者が、先代の死を乗り越え、受け継いだ味を守るための新たな挑戦に動き出していた。一方、石川県志賀町では、40年以上続くドライブインの名物ラーメンを作っている80歳のおばあちゃんが、能登半島地震で被害を受けながらも店の再開に向けて立ち上がった。失われるには惜しい絶品の味を守ろうと奮闘する店主たちの戦いに密着する。

34年ぶりの円安と株高。いま世界のマネーの流れが大きく変わろうとしている。その一方、国民の暮らしは物価高などで"景気回復"を実感できないまま...ニッポンが"豊かさ"に溺れたバブル期と「失われた30年」を経たいまは何が違うのか。転換点を迎えている日本経済とマネーの行方を追う。さらに日銀のマイナス金利政策解除で「金利ある世界」が復活しようとしている。長く続いた低金利に慣れた中小企業や金融機関は、未知の金利上昇時代をどう生き残るのか。ある町工場の親子と信用金庫の社員に密着。金融市場で起こり始めた地殻変動の最前線を描く。

町について回るイメージがある。それがネガティブなものなら、覆していくのは容易なことではない。東京からほど近い観光地、栃木県・那須塩原市。1990年代には、「首都機能移転」の候補地として大きく取り上げられたが実現はしなかった。「何もしなければ間違いなく衰退するギリギリのところ」そう嘆く。市長は職員を民間企業に送り、新しい那須塩原の姿を描こうと動き出した。一方、南海トラフ地震が発生すれば、34メートルの大津波が予測される高知県・黒潮町。町は防災を掲げた町づくりに挑む。そんな中、ユニークな手法で、町の将来を模索する試みが始まっていた。鍵を握るのは、なんと「缶詰」だった。町のイメージを覆し、未来に繋げるために奔走する人々の姿を追う。

少子高齢化、人口減少の日本にとって、数少ない成長エンジンと期待されているインバウンド。コロナ前、日本を訪れた観光客は約3200万人。しかし、世界では、フランスが人口約6800万人に対して約8930万人ものインバウンドを受け入れるなど日本の伸びしろは小さくない。そうした中、コロナ禍からの回復を受け、ANAグループが新たに始めたエアラインが「AirJapan」だ。ターゲットは東南アジアのインバウンド客、フルサービスキャリアでもなく、LCCでもない「第3のジャンル」への参入となる。「AirJapan」の狙いは、迎え入れた外国人を地方へと呼び込むこと。かつてANAで「地方再生請負人」と呼ばれた峯口秀喜社長の戦略は成功するのか。一方、一般人には縁遠い存在のビジネスジェット。その間口を、価格破壊で広げようとする新たな会社が誕生した。西久保愼一さんが立ち上げたマイクロジェットだ。西久保さんはスカイマーク社の元社長。経営破綻を機に表舞台から姿を消し、隠居状態だった。そんな西久保さんを突き動かしたのは、航空大卒の若きパイロットたち。再び航空業界に舞い戻る決断をした西久保さん、これまでにないビジネスジェットを創ろうと奔走していた。新たな市場を切り拓こうと動き出した「異色のエアライン」に密着する。

建設業界や物流業界で進んでいる「働き方改革」。それが、長時間労働が当たり前だった医療業界にも広がっている。大学病院などに勤務する医師らが対象で、これまで無制限だった時間外労働に、年間960時間の上限が設けられる。ただ、医療現場は生死の瀬戸際にある患者も運ばれてくる、いわば「命の砦」。救える命は何としても救わなければならない。医師たちはいかにして、この逆風に立ち向かうのか、その最前線に迫る。

メード・イン・ジャパンの「家電」が世界を席巻した時代から四半世紀。小さな家電メーカーが、独自の道で勝負をかけようとしている。東京・台東区にある「シリウス」は、社長の亀井隆平さんを含めて、わずか17名の中小企業。「今ないものを作る」を掲げ、ヒット商品を開発してきた。実は亀井さんは、「三洋電機」の元社員。かつて画期的な製品を生み出してきた三洋電機は、2011年にパナソニックの完全子会社になり消滅。人一倍、愛社精神が強かった亀井さんは、三洋電機のものづくりの精神を受け継ぎ、奮闘している。そんな亀井さんが、「世界中で売りたい」と心血を注ぐ新製品の開発に密着。"ニッポン家電"は、再び世界へ羽ばたけるのか？小さな家電メーカーの挑戦を追った。

日々の生活で何気なく出しているゴミ。1人当たり1日880グラムのごみを出していて、日本全体にすると年間4034万トンにもなる。その処理には1人1万7000円、全国で2.1兆円もの税金が投入されている。しかし、処理費用以上に深刻な問題が迫っていた。日本各地のごみ処分場が20年ほどで限界を迎え、ごみが行き場を失うとされているのだ。その対応策として今、「ごみの分別」が求められているが、一方で収集作業員が深刻な人手不足という問題も抱えていて、「ごみ問題」は刻一刻と深刻さを増している。「プラスチックの分別」がスタートした東京・大田区。収集作業が増える中、人手不足に悩んでいた。そこで、ごみ削減とごみ収集の効率化によって問題を解決しようと立ち上がった、ある鉄道会社を追う。また、日本以上にごみ問題が深刻なのが、急激な経済成長の真っ最中にある東南アジアだ。「スモーキーマウンテン」と言われる「ごみ山」が街のいたるところにあるフィリピンで、日本のごみ処理業者が、問題解決に挑んでいる。日本とは違う環境の中、"捨てたらごみ、使えば宝"をモットーに奮闘する最前線に密着する。

海に囲まれた島国・日本が、いま「魚の獲れない国」となりつつある。漁業・養殖業の生産量は1984年をピークに右肩下がりを続け、2021年には最盛期の3分の1以下にまで落ち込んだ。乱獲と気候変動などの影響とされる水産資源の枯渇は、日本のみならず世界的な問題になっている。そうした「海の危機」を救う技術と注目されているのが革新的な魚の養殖だ。近畿大学はブリとヒラマサの交雑種「ブリヒラ」にアセロラを含んだ飼料を与えることで、品質保持能力を高めた「アセロラブリヒラ」を開発し市場に投入する。岡山理科大学は、真水に特殊な粉末を加えることで、淡水魚も海水魚も育てることができる「好適環境水」を開発。高級魚「クエタマ」や「タマカイ」の陸上養殖に世界で初めて成功した。衰退が懸念される日本の漁業・水産業を持続可能なものにしようと奮闘してきた、先駆者たちの新たな挑戦に密着する。

「能登は見捨てられた――」。大震災から半年。進まない復旧復興に、被災地の人々から悲痛な声がもれる。街には倒壊した建物が残されたまま。避難した住民は戻ってきていない。事業再生どころか廃業に追い込まれる中小企業が相次ぐ。このままで本当に能登は立ち直れるのか。能登に生き続け、復興を諦めない人たちの姿を追った。

世界的に高い評価を受けるニッポンの食。インバウンドの要としても重要な役割を果たしている。しかし、世界の壁はそう甘くはない。「美食のワールドカップ」と称される「ボキューズ・ドール国際料理コンクール」で、日本は一度も優勝をしたことがないのだ。2025年に行われる世界大会に向けて戦いを続けるシェフに密着。日本人初優勝を目指す姿を追う。一方、大阪でとんかつ、ラーメン、お好み焼きなど様々な飲食店を経営する企業は、海外への出店ではなく、「高級冷凍食品」を武器に世界へ挑む。ニッポンの食は、本当に世界で勝てるのか？その真価を問う。

"地球沸騰"が止まらない。日本列島は今夏も災害級の猛暑に襲われ「史上最も暑い夏」になるとの予測も...。全国の消防指令センターには6月中から熱中症疑いの救急要請が相次ぐ。一方、夏休みシーズンに多くの客が訪れる人気テーマパークは、客に大量の水を撒き散らすプロジェクトを開始。エンタメと熱中症予防の両立を狙う。熱中症を避けつつ、この夏を快適にすごすには、どうしたらいいのか。対策の最前線を追う。

世界で航空宇宙分野の競争が激化するなか、日本も新たな時代の基幹産業として育成・強化が急がれている。この分野で日本を代表するのが、数々の国家プロジェクトを手掛ける三菱重工。JAXA（宇宙航空研究開発機構）主導の次世代大型ロケット「H3」は初号機の打ち上げ失敗後、徹底的な原因究明が行われ、再挑戦の打ち上げをなんとか成功させた。しかし、2008年、半世紀ぶりに始まった三菱重工のジェット旅客機開発プロジェクト（三菱航空機MRJ）は、6度の納入延期を経て2023年2月に計画そのものが中止となった。この間、約1兆円の開発費と15年の歳月を費やすことに。航空機産業のすそ野が広く、大小多くの国内メーカーからも大きな期待を集めていただけに、関係者からは惜しむ声が後を絶たない。そうしたなか経産省は今年3月、旧MRJの成果と課題の検証を踏まえて、新たな完成機開発に向けた新戦略を打ち出した。今後の航空機分野の需要予測を元に「ゲームチェンジの機会が訪れた」と、2035年を目途に国産旅客機開発に向けた技術開発と国際連携を進めるという。日本企業の技術力に対する信頼性を揺るがしかねないMRJからの撤退。今回の計画では、その失敗をどう総括し、新たな戦略にどう生かそうとしているのか。キーパーソンの証言などから、日本の航空宇宙産業の未来を探る。

阪神淡路大震災から来年で30年を迎える淡路島。甚大な被害を受けた街は、人口減少が続き「消滅可能性都市」にも認定されていた。そんな淡路島がいま、"沸騰"している。人材サービス大手のパソナグループが本社機能の一部を移転。多くの社員が移住する一方、新たなレジャー施設を次々にオープンさせ、関西の一大観光スポットに変貌させている。さらに、島内で様々な宿泊施設も開業しているパソナは、来年開催される大阪・関西万博を見据えて、インバウンドや富裕層向けの大型ホテルの建設にも着手していた。そして、地方の遊休地に飲食店を展開するバルニバービも淡路島に進出。何もなかった場所に、地元の食材を使った新たな飲食店街をつくり島の内外から客を呼び寄せている。かつて、衰退の一途を辿っていた淡路島を開拓する、企業と"地方再生請負人"の挑戦を追った。さらに、番組案内人の松下奈緒が淡路島で、パソナグループの南部靖之代表とバルニバービの佐藤裕久会長を取材。その戦略に迫った。

高齢ドライバーによる事故が後を絶たない。5年前の池袋暴走事故をきっかけに、免許を返納する人が一時は増加したが、その後、高齢ドライバーによる死亡事故は2年連続で増加している。ただ、公共交通機関が少ない地方では、免許の有無が高齢者の死活問題に直結するのも事実。そんな中、自治体や自動車メーカー、ベンチャー企業がタッグを組み、高齢ドライバーが安全に運転をするための技術開発に取り組んでいる。私はまだ運転できるのか...高齢ドライバーたちのドキュメントとともに、ニッポンの車社会の未来像を模索する。

17日間に渡る熱戦が繰り広げられたパリ五輪。日本代表も海外開催の夏季五輪では過去最大となる400人超となる選手団で望んだ。トップアスリートたちが、メダルの栄光をかけてしのぎを削る一大イベント。その舞台裏では、選手を支える日本企業が知られざる闘いに挑んでいた。ガイアのカメラだけが追い続けた〝もう一つのパリ五輪″とは。

終わりの見えない「物価高騰」。歴史的な賃上げが広がっているものの、物価を反映した「実質賃金」は過去最長26カ月連続マイナスとなっていた。さらに、秋以降も値上げラッシュが見込まれていて、生活は苦しくなるばかり。そうした中、話題の激安スーパー「トライアル」が、24時間営業の"コンビニ型店舗"の出店を進め、お得な総菜の開発を急いでいる。一方、"和のこだわり商品"が人気の高級店「久世福商店」は、物価高の波に押され一度は値上げを行うも、「客離れ」により方針転換。一斉値下げに踏み切った。そして今、新たに"都市型小型店"をオープンさせ、客層の拡大を図っている。"新たな需要"を模索しながら、生き残りをかけて奮闘する舞台裏に密着する。

株価が大きく揺れる中、安全資産とされる金に注目が集まっていた。金の価格は20年前の約10倍に上昇、世界の株価上昇率を大きく上回る。宝飾品や地金を扱う「ギンザタナカ」には、開店前から人が並び、日々の取引も盛んだ。国際基準の50メートルプール3杯弱しかないといわれる世界の金。実は日本には、世界有数の金資源が活用されぬまま眠っているという。それは海の中、そして街の中に。四海に囲まれた「黄金の国ジパング」の再来か...その可能性を探る！

ガイアの夜明けは一つの市民病院が再生に向けて動き出す様子を取材した。滋賀県にある市立大津市民病院は、経営体質をめぐり大学病院から派遣されてきた医師やスタッフが大量に離職し、地域の患者たちも離れていく事態に直面した。そんな中、立て直しを任され就任した日野明彦院長が地域の信頼を取り戻すため奔走する姿に独占密着。あれから1年。病院は院長肝いりの改革が進められていた。外側からは窺い知ることができない病院内部の取材から、見えてきた日本の地域医療の課題とは・・・。

中古品の売買が活況だ。「メルカリ」などのフリマアプリの普及や、物価高に伴う節約志向、SDGsへの関心の高まりを受けて、中古品の販売額は6兆2,000億円に達した。そんな日本の中古品は、世界からも「品質が良い」「丁寧に使われている」「しかも安い」と大人気。かつては「メード・イン・ジャパン」が世界を席巻したが、今では「ユーズド・イン・ジャパン」が世界の注目の的。日本人の想像を越えた凄まじい獲得競争を追った。

「誰一人取り残さない」ことを誓った世界共通の目標「SDGs」。その根幹をなす概念として重要視されているダイバーシティ（多様性）に"強い信念"で取り組むスタートアップ企業がある。岩手県に本社を置くスタートアップ企業「ヘラルボニー」。知的障害のあるアーティストとライセンス契約を結び、2000点を超えるアートのデータを活用した商品の企画や販売を手掛けている。共同で創業したのが双子の兄弟、松田崇弥氏と文登氏。2人が会社を立ち上げたきっかけには、4歳年上の兄の存在がある。兄の翔太氏には、自閉症という先天性の障害があった。2人は言う、『彼はもちろん、笑います、悲しみます、怒ります、そして、涙を流します。しかし、兄はよく「可哀想」と表現されることがありました。同じ感情を抱いているにも関わらず、なぜ「可哀想」なのだろう』幼い頃からの疑問を胸に、障害がある人たちに関わる仕事がしたいと起業した。「豊かな感性」「繊細な手先」「大胆な発想」「研ぎ澄まされた集中力」...障害者の無数の個性を「異彩」ととらえ、福祉を起点に新たな文化をつくることを目指した。今、その「ヘラルボニー」にはダイバーシティ経営に取り組む大手企業などから、協業の申し入れが後を絶たない。さらに今年、パリに拠点を設け世界へ打って出る。果たして、2人の取り組みは、世界へと「異彩」を放つことができるのか。

"やっかいもの"をSDGsの主役に生まれ変わらせる。日本各地に広く分布する「竹」は、タケノコや日用品の素材などに、古来より重宝され生活に欠かせない存在だった。しかし高度経済成長期に入り、安価な輸入タケノコが増え、日用品はプラスチックに取って代わられた。そして今、利用価値を失い放置された竹林が、土砂災害のリスクを増加させ、獣害の温床となるなど「竹害」と呼ばれる現象を引き起こしている。そんな竹をどう活かし、問題解決につなげていくのか。ラーメン店を経営する企業の「メンマ」作りプロジェクト。さらに建築素材として活用しようと、企業・大学が共同で開発する「竹筋コンクリート」プロジェクトを追った。

超高齢化社会を迎えた日本。多くの中小企業の課題となっているのが後継者不足だ。そこで、活発になっているのが合併や買収といった手法、いわゆる「M&A」で事業を引き継ぐ動き。成功例も多くある一方で、買収した企業から資金だけを抜き取って失踪する"悪質な会社"も存在する。さらに事業を売却したい会社の経営者に、そうした悪質な会社を"マッチング"させて、売り手の企業に被害を与えるきっかけとなった仲介会社も。いま舞台裏で何が起きているのか・・・。

元日の大地震から立ち直ろうとする途上にあった能登地方を、今度は集中豪雨が襲った。震災以降、番組が取材しきた能登の人々や地元信用金庫の現状を追った。また、「異常気象」が「日常」になりつつあるなか、先日は東京都心でも浸水被害が発生するなど、各地で危険性が高まっている。そんな豪雨に立ち向かって、災害を未然に防いだり、被災者の安全を守ったりするために奮闘する人たちの姿を追った。家屋や店舗・工場など様々な建物の浸水被害を防ぐため、自動車部品などを手掛ける創業100年を超える老舗企業が対策グッズを開発。さらに、10年以上前から番組が追い続けてきた、特殊な救命ボートを開発する熱血漢の闘いも続いていた。すでに東京消防庁などが導入している救命ボートだが、様々な条件の土地で街を襲う水害に直面し、人命を守るために大幅改良を決心。新たな発想で取り組む開発現場に密着する。